母は、5年前に83歳で亡くなった。歩くことが不自由ということのほかに、間質性肺炎という持病があったのだが、風呂場で倒れているのを父が見つけて救急車で大学病院の救急救命センターへ搬送された。自律呼吸が十分にできずすぐに人工呼吸器がつけられることになった。両親は大阪で住んでいるのだが、主は千葉なので、大阪の郊外に住んでいる妹から連絡を受けて病院へ駆けつけた。父が少し認知症の傾向があり、主が長男ということで医師との治療方針などを決める役回りだった。
5年前のことなので細部は正確ではないかもしれない。だが、救命センターに主が着いた時には母は意識はなかったものの、口にあてるタイプの人工呼吸器をつけていたように思う。ところが、医師は喉を切開して人工呼吸器を装着したいと言った。当然のことながら「病状が回復すれば人工呼吸器を外すことができるのか？もとの状態に戻るのか？」と医師に聞くのだが、「いったん呼吸器を装着すると外せる可能性はほぼない。また、呼吸器をつけているのは苦しいため、麻酔を続けることになる。このため、意識が戻ることもない」という返事だったように思う。子の立場からすると、麻酔をかけられた状態で、人口呼吸器をつけられているのはあまりに痛々しい姿に思え、延命をするのではなく器具を外すことはできないのかと医師に訊ねてみた。しかし、救急センターの担当医は、ここに来た以上治療を続けないわけにはいかない、切開手術をして呼吸器をつけさせて欲しいというのだった。なお、現段階で人工呼吸をやめることは刑事責任を問われかねないのでできないとも言ったように思う。そうして、書類にサインさせられ、回復の見込みがない治療が開始した。
一方、救急車で運ばれた最新設備の整った救急救命センターは、当然ながら次々と新しい患者が運ばれてくるため、医師に紹介状を書いてもらい1週間ほどで転院させられる。新しく転院した病院は、前の救急医療センターとは大きく異なり、入院病棟の施設は古びていて、如何にも亡くなる直前の患者を多数入院させているため雰囲気も暗いといった病院だった。ここでも最初に治療方針を担当医と確認するのだが、人工呼吸器をつけながらでも（もちろん回復するわけではないが）高成分の輸血をするなどの手段を講じることで、延命はいくらでも可能だいう主旨の話になる。松竹梅のコースがあるので選んでくれという感じだった。母に対しては、晩年に十分に楽しい時間をもっと過ごせなかったかとの悔いがあった。しかし、植物人間になってしまっては、それはかなわない。医師には、人工呼吸器を外し元の生活に戻れないのであれば、呼吸器を外すことはできないことは理解するものの、延命のみを目的とする治療は希望しないと伝えた。最終的に、母は転院して約1月後に亡くなった。
ここで主が大きな問題だなあと感じた点を述べよう。それは医療費のことだ。母の場合、救急車で運ばれた救急医療センターの入院・治療費は、総額が130万円ほどだったが、患者の自己負担額はわずかに5万円ほどだった。差額の125万円は、公的なお金が使われるわけだ。健康保険に加えて高額医療に対する補助制度があるからだろうが、こんなことをしていては、国民全体の医療費が赤字になるのが当然な話だ。転院した先の病院の医療費は月額30万円程度だったが、やはり自己負担額は、1割負担のため10分の1だ。10分の9は公的な負担だ。日本中で考えると、このように助かる見込みのない患者の治療に莫大なコストが、かかっているに違いない。おまけに、患者の側が望まない医者の利益のために行われている治療費が、かなりの割合で含まれている。
ところで、麻生太郎副総理兼財務相が2016年6月17日、北海道小樽市で開かれた自民党の集会で、「90になって老後が心配とか、わけのわからないことを言っている人がテレビに出ていたけど、いつまで生きているつもりだよと思いながら見ていた」と発言し、これを複数のメディアが報じたことがあった。
発言の主旨は、老人が個人資産を潤沢に持っていながら、使わないのが問題であるというものだが、主は政治家には珍しいストレートな発言で面白いなと感じた。だが、この麻生大臣の発言に対して、「この物言いは人権侵害だ」と言う人がきっといるのだ。このような分かったような「人権発言」をすることが、日本全体の老人医療の方向性を誤らせ、医療費増大の原因を作っていると主は思っている。
おしまい
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