テニスクラブ プレイヤーのスタイル

主は、週のうちかなりの日数を地元のテニスクラブで過ごしている。今回はテニスの格好の話である。

女性会員たちの場合、基本的に日焼けを嫌がるので、頭部は下の写真のようになる。下の写真の女性は目の部分を出しているが、テニスクラブでプレーする女性はたいてい黒いサングラスをかけているので、目の部分も覆われている。

そうするとちょっと想像してほしいのだが、対面しても完全に誰だかわからなくなる。ぱっと見ると、イスラム過激派!覆面強盗!!という感じになる。この格好でコンビニに入れば間違いなく警察への通報ボタンが押されるだろう。

テニスクラブですれ違う際には、挨拶をしてくれるのだが、こちらは誰と挨拶を交わしたのかがわからない。相手が誰かわからずに挨拶するというのは、ちょっと微妙な違和感がある。

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そのような完全覆面状態に加え、彼女たちは色とりどりの最新のテニスウエアを着用しており、ウエアの感じはだいたい下の写真のようになる。このようにカラフルなウエアで全身を包み、顔も覆面状態となると、シルエットからすると20歳代の娘さんなのかなと思ってしまうのだが、多くの場合は孫がいる婆さん!なのだ。

わがテニスクラブの会員の年齢構成には、20歳代、30歳代はほとんどいない。若くて40歳代、多くは60歳代、70歳代なのだ。70歳代でも普段からテニスで体を鍛えているので、ウエアに身を包み、スタイルだけをみれば若い娘に見える。というか年齢不詳である。

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一方、男性会員の方はどうか。こちらは全身をウエアで覆うということはほとんどない。その代り、めちゃくちゃ日焼けをして真っ黒だ。普通に見ると、日本人には見えない。日本語が上手なアジア人!、または日本に長く住んでいるアジア人としか思えない。

前にも書いたが、テニススクールの方は、錦織圭を目指す小中学生や、体を動かそうとやってくる若者の生徒が多く、平均年齢は低い。一方、テニスクラブの方は、何十年もの経験があるテニスホリックのベテラン高齢者ばかりだ。もし、テニス初心者がクラブにやってきたら、ベテランメンバーにコテンパンにやっつけられる。

このためテニスが上手で、余暇を自由に使える若者でなければテニスクラブで楽しくプレーすることができない。このように恵まれた条件の若者は少ない。したがって、テニスクラブは新陳代謝が行われず、年々平均年齢が上がる運命にある。

 

 

 

 

 

 

安達誠司「円高」になる本当の理由–「日本円=安全資産」神話はウソだった

written on 2016/7/9

今年の1月下旬に1ドル120円程度の為替レートだったものが、急に変調をきたし、円高と株安へと転換が始まった。この時日銀は、マーケットに催促される形で金融緩和の一環として「マイナス金利」を導入する。「マイナス金利」は、最初の一日だけ効果を発揮し、円安と株高が起こるのだが、翌日からはもっと逆に動き円高、株安となる。このとき、日銀は「マイナス金利」は効果を上げており、これがなかったらもっと円高になっていたはずだと説明した。

その後も一向に円高、株安に歯止めはかからず、現在は1ドル100円を割るかどうかという水準で、株価は日経平均が15,000円ほどに低下している。この間には、アメリカ景気の回復遅れによる利上げの延期やイギリスのEU脱退の国民投票などがあり、日本の円高は、世界でリスクが意識(リスク・オフ)された際に安全資産を買おうとする需要がたかまり、安全資産とされる日本円が買われることによって円高が生じたと、マスコミが説明することが一般的だった。

安達誠司

しかし、上記の説明に真っ向から異論を唱えたのが、安達誠司さんだ。2016年7月7日付の現代ビジネスで「「日本円=安全神話」はウソだった!リスク回避局面で「円高」になる本当の理由—-投資家に見透かされた日銀の無能」を書いている。以下がそのリンクである。

http://gendai.ismedia.jp/articles/-/49114

安達誠司さんは、主が信用しているエコノミストの一人である。いい加減なことばかり言うエコノミストが多い中で的確な発言をされており、もっと重用され、今後さらにメジャーになってほしい。

この論文の中で、消費税アップの議論の際に「日本は財政的危機の真っ最中にあり、増税をしないならば財政破たんするしかない」としばしば語られてきたことに対し、円が安全資産であるということと全く矛盾するということを指摘している。つまり、このロジックでは、消費増税をしなければ財政破たんの状況になる=円の信認が失われ、円が暴落することになるはずだ。ところが、今度は円高の進行が進むにつれ、その理由は「世界的リスクの際にも、円は最も信用があるから円高になる」と説明しているわけで、完全に矛盾している。

この年初からの円高への推移の原因を、安達さんは日銀の無策のせいだと結論付けている。過去のVIX指数(恐怖指数)が高まった時期の収益率をしらべ、スイスフランや金などに比べても円のみが高い収益率を上げている。この時期の日米の金融緩和の度合いを調べると、アメリカの緩和の割合の方が大きく、日本の割合は少ない。つまり、恐怖指数の高い時期においても日銀は金融緩和をせず、円高へと誘導されている。円を買うことは、さらなる円高により、儲けが見込めるのだ。

つまり、今起こっている円高は、海外の投資家が、今後さらに円高になると考えて円を買っているのであり、円が安全資産だと考えているわけではないことになる。日銀が2月に実施したマイナス金利は、発表されたその日に限っては円安をもたらしたが、その翌日にはそれまで以上の円高をもたらした。これはマーケットが一時的に動揺したものの、海外の投資家に日銀はこれ以上のQQE(量的緩和)の手段を持っていないと見透かされ、「日銀は何もしない。これからは円高だ。いま円を買えば儲かる」と思われたのだ。この説明は非常に説得力があるし、真実に最も近いだろう。

マイナス金利だが、もちろん金利を下げることで投資や消費を喚起したいという意図はわかる。だが、金利がゼロでも今の日本ではなかなか借り手がいないというのが実情だ。その状況で、唯一上昇しているのが不動産価格だ。不動産価格の上昇は、不動産を庶民の手の届かないところへと押し上げるので、住宅投資の減退を招き、望ましくない。金利が下がっても、物件の価格が上がったのでは売れ行きは増えない。むしろ、金融緩和の手段としての「マイナス金利」は、金融機関の儲けを減少させ、保険商品の運用にも悪影響を与えたりして、デメリットの方が大きい。

今すべきは「マイナス金利」ではなく、さらなる量的緩和なのだ。安倍首相のブレーン(内閣官房参与)である浜田宏一さんは、短期、長期の国債の買い上げとともに民間企業の社債を買う、さらに外貨を買うという選択肢を挙げている。外貨の購入は財務省の管轄のようだが、財務省が国債を発行し日銀が引き受け、それを原資に財務省がドルを買えば同じ効果があると述べている。

浜田宏一さんが「マイナス金利」をどのように評価しているのか、残念ながらググってもわからなかった。だが、「2020年世界経済の勝者と敗者」の著書では、「・・・話をヨーロッパに戻すと、スイスは銀行支払い準備金に対してマイナス金利を払っています。スイスフランの10年国債はまだ少しマイナス。5年国債はさらにマイナスです。そのことを見ても、ヨーロッパの経済がいかに弱い状態であり続けているかが分かります」と記述されており、マイナス金利は日本への金融政策の手段として評価していないように思える。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

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