ナチュラルガット 張ってからのテンションの落ち方

テニスラケットにガットを張ると、テンションが徐々に下がる実感はあるが、どの程度下がるのか興味があったので調べてみた。

調べるのに使ったのは、スマホアプリのTennis Tension(課金アプリで960円)を使った。

結論を言うと、ガットを張って、12日間で、10%以上テンションが下がった。これは、最初の2日間の落下が激しく、この2日間だけで、実に8%下がり、その後は下がり方はゆるくなるのだが、まだ下がりそうだ。下のグラフを参照してください。

しかし今のところ、その先は計測していないので、今後の変化については、実績が出たところでまた書きたい。また、ナイロンガットやポリガットも計りたいと思っている。

ガットを張って12日間で、11%テンションが下がった

なお、今回計測に使ったアプリは、 Tennis Tension である。Android用はあるのだが、iPhone用はないようだ。 iPhone用には、Racquet Tune (課金アプリで370円) というアプリが良くできている。

下のスクリーンコピーのように、ラケットサイズ、ガットの種類、ストリングパターン、ゲージの太さなどの条件を入力してから、スマホのマイクに向かってドライバーの柄などでガットを叩いて、テンションを計測した。

Tennis Tension

Tennis Racquet’s String Tension [Android]

おしまい

菅退陣はあるのか? 強制捜査間近の安倍前首相 vs 二階幹事長

横浜市長選で、自民党の国務大臣を辞めて無所属で立候補した小此木八郎さんが敗退し、立憲民主党の新人・山中竹春さんが圧勝した。その敗北の原因が、菅総理が真剣に応援したのが逆効果になったことだと言われる。

このため、任期が迫っている衆議院選挙で、菅総理が自民の顔にならないので、テレビは今、フルスペックの自民党総裁選挙を9月にやるということが報道されている。

現段階では、この総裁選に、岸田前政調会長、高市前総務省、下村政調会長さんが出るとともに、菅総理も立候補をすると言っている。

要するに、テレビの報道は、自民党の総裁選挙をやって総裁を再び決めてから、衆議院選挙を10月以降にやるということだ。

しかし、YOUTUBEを中心に、菅総理は表向き総裁選挙をやってから、衆議院選挙をやるといいながら、パラリンピックが終わった途端に、総理大臣の専権と言われる解散権を発動し、解散する可能性があると言われている。

なぜ、このようなことになるのか、けっこう面白いことが言われている。具体的な動画こちら。《特ダネ!横浜市長選決着後の政局!自民党は菅首相のせいで敗北!追い詰められた菅総理は驚きの9月●日に衆議院を解散する!野党の対応は間に合うのか?元朝日新聞記者ジャーナリスト佐藤章さんと一月万冊》

「1億5千万の半分持って行っちゃった」は、18分頃流れます。

この動画は、自民党の中で実権を握っているのは、3Aと言われる安倍晋三、麻生太郎、甘利明さんなのだが、一方に対抗馬の二階俊博さん(と小池都知事)がいる。二階さんは、和歌山選出で幹事長なのだが、早々に選挙の地盤を息子に譲ろうとしており、この選挙区が人口減の関係で議席が減らされることになっており、菅政権を継続させ、自民党の公認権を握る幹事長を続けたいという願いを持っている。

もちろん、実権を握っている3Aが、「菅では選挙に勝てない。菅は降りろ。」と言えばそのとおりになるのだが、1審有罪になった河井克行元法相夫妻による広島県の買収事件で、安倍首相は、1億5千万を元法相 に渡しており、安倍首相は「とりあえず半分を持って行っちゃった。とり半というのです。」(=とり半疑惑)という。二階幹事長は、その情報を裏も表もよく知っており、検察から返された押収資料が二階幹事長の手元にあるという。

この動画からコピーさせてもらいました。

これをネタに二階幹事長が、ギャング映画のように安倍首相にピストルを突きつけ、安倍首相がホールドアップしてしまったという。それで、3Aは二階幹事長に反対できなくなったということらしい。つまり、横浜市長選で大敗北を喫したのに、自民党は、総裁候補を立て、幹事長を変えて、フレッシュさを出すという戦術がまったくとれないらしい。

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《おまけ》 今回の総裁選に名乗りを上げている高市前総務相であるが、主は、彼女が首相になることを切望している。

というのは、彼女は、「プライマリバランス凍結」を訴え、「日本は、幸い自国通貨を持ち通貨発行権があり、国債の発行が経済の足かせにならない。」という旨を文藝春秋の記事に寄稿している。 プライマリバランスと言うのは、家計や民間企業と同じように、政府の支出と税収をバランスさせなければならないという考えであり、財務省が金科玉条のように言うので多くの政治家もマスコミも信じているが、昔の経済学である。 それどころか、このようなドグマに縛られない中国が目覚ましい発展できたのは、政府の巨額の財政支出のせいだし、欧米もそうである。 この固定観念に縛られる日本のみが、マイナス成長を30年続けた。

高市前総務相が、総理になり、負け続けの日本を変えてくれることを切望している。

高市早苗が自民党総裁選に出馬宣言 政権構想「日本経済強靭化計画」の中身は…

おしまい

YOUTUBEで 一般的でないことを言うと 動画が削除される

知っている人も多いかと思うが、YOUTUBEでも、けっこうな形で検閲が行われ、アップされた動画が削除されている。

性的なものや、違法物品の販売動画などを削除するのは必要かも知れないが、政治的なものや、研究成果が確定していないものを削除するのは、《独裁主義者》のやることだと思う。つまり、様々な意見のうち特定のものを削除するということは、恣意的な判断が入り、一定の方向に誘導することになる。

実際には、SNSを運営するGAFAと言われる巨大多国籍企業群が、政府や、エスタブリッシュメントと言われる金持ちたちのご機嫌取りのために、このような世論の誘導に手を貸しているにしても、これでは、ベラルーシのルカシェンコ大統領、中国の少数民族、香港弾圧を非難できないだろう。

同様に、よく知られているのは、FACEBOOKやTWITTERが、トランプ政権時代に、発言が嘘だとして、大統領のアカウントを停止したことだ。

新型コロナに関しても、これと同じような考え方で、YOUTUBE社(=Google社が買収した)が決めたルールに違反するものは、誰がアップした動画であっても削除される。このため、ちゃんとした学者の研究成果であっても、内容次第で簡単に削除される。このため、『ワクチン』という言葉を使わず『お注射』と言い換えたり苦労しながら、動画をアップしている現象も起こっている。

次は、YOUTUBEのガイドラインに違反しているとされた新型コロナに関する動画が、削除されたお知らせのスクリーンコピーである。

この動画は、「ワクチンを打たない方が良い」と主張するものだったが、今日の午前中は見れたのだが、夜には見れなくなってしまった。

以下が、YOUTUBEのガイドラインであり、WHOと矛盾することを広めると誤報とされ削除されると書かれている。

そもそも主は、WHOは、製薬会社や、中国やアメリカなどの大国の手先ぐらいに思っており、信用していない。国際機関は、大体がそうだ。拠出金を出している大国の思惑に合うよう発言しており、必ずしも正しいことを言わない。

新型コロナに関しては、WHOの意見だけではなく、違った意見も研究成果もある。YOUTUBEがプラットフォームと言われるからには、極力どんな意見でも排除しないという姿勢を貫かないとおかしい。

おしまい

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