もううんざり 日本の新型コロナ対応

新型コロナについては、そこらじゅうで噓(=テレビ、新聞)や、保身・自己顕示欲(=《感染症ムラ》の医師たち、政治家)がまかり通っていて、国民はすっかり置き去りにされている。収入激減で、若い女性は売春、男性は犯罪に走るしかない場合が、少なからずあるだろう。

ところが、あまりに《感染者》が増えてきたために、テレビ局が切り取った発言のようだが、東京都医師会の副会長はモニタリング会議で、「災害時と同様に、自分の身は自分で守る」と発言する始末である。これでは医療崩壊というより、医療放棄である。

こうした現象に加担してきたのは、まず、専門家という触れ込みの医者たちである。感染症を専門とする 《感染症ムラ》 の医師たちは、我が世の春が到来したのを良いことに、国民の不安をあおりまくっている。《専門家という触れ込み》と書いたのは、彼らが医師であるのは間違いないが、ウイルスの専門家でも免疫の専門家でもなく、インフルエンザや風邪の患者を多く診てきたり、過去のSARS、MERSを知っている人物に過ぎないからだ。

次に、テレビをはじめとするマスコミはもっとひどい。彼らはバカではないのだろうから、もっと様々な情報を手にしているはずなのに、 《感染症ムラ》 の専門家同様、不安をあおり続けている。儲けを優先して、公平な報道をしていない。受信料を月額300円程度にしろと言われたNHKは、会長が変わってから、もっとも政権に忖度し、偏向報道しているように見える。普通、テレビでも新聞でも、報道は反対意見も報道するものだが、それが全然ない。

次に、政治家。これも酷い。彼らは、人気取りしか考えていない。彼らも様々な情報のレクチャーを受けているはずなのに、テレビなどのメディアが、国民の不安をあおるため、マスコミに同調するばか、《頑張ってます感》を出すだけだ。いつまでたっても、火中の栗を拾って、真実を言おうとしない。

問題の根本は、2つある。一つは、PCR陽性者を感染者と定義し、無症状の健康な者を含むことで、隔離すべき対象人数がむやみに拡大している。もう一つは、感染症法の分類で2類にされており、さらに、厚生省の通達で実質1類の運用がなされ、SARS、MERS,エボラ出血熱と同じ扱いがされているので、町医者の大半、殆どの病院が診療しないことである。

下の動画は、郷原弁護士と、医療ガバナンス研究所の上医師のYOUTUBEである。

この問題点がよくわかる。ぜひ、見てください。これを見ると、世間で言われている医療崩壊ではなく、保健所崩壊》ということがよくわかる

端緒だった昨年のはじめ、この新型コロナが、どのような病気かよくわからなかったとき、日本政府は、過去のSARSを念頭に置き、たいして広がらないだろう、ワクチン作って儲けようと仕組み(=法整備)づくりをした。

まず、感染症法を適用させ、隔離しようとした。隔離策は、戦前から結核やハンセン病に経験がある。同時に、国立感染症研究所と保健所にデータが一元的に集まるようにした。

世界のリーダー同様、安倍首相は、ワクチン開発による儲けのチャンスだと思ったに違いない。もし成功すれば、国民全員に接種できる。そうなれば、功績は大きい。そのために、PCR検査を保健所でやり、保健所の指示でコロナ病院を割り振り、クラスターの犯人捜しも保健所が担当することにした。

ところが、政府はSARSを念頭に置き、制度設計したのだが、SARSは日本に被害をもたらさなかったし、世界的に見てもすぐに収束した。ところが、この新型コロナは、想定外の大きさでパンデミックになった。

とうとう今日の状態になり、あまりに数が増えたので、保健所では対応できなくなった。そりゃ、そうだ。実際に新型コロナの患者を1人でも受け入れたことのある病院は、全体のわずか21%だからだ。

おしまい

タダほど高いものはない マスコミの報道

主は、これまでテレビや新聞などのニュースを見たり読んだりすれば、世間のことに詳しくなり、そうすれば、正確な判断ができるとずっと思っていた。

しかし、ここ1年、政治や経済系の専門書を読み、YOUTUBE、TWITTERを主な情報ソースにしたら、テレビやマスコミの従来型のメディアは、スポンサーの意向や為政者の願望などにコントロールされていると思うようになった。

つまり、こうした無料で手に入るテレビの放送や、お金を払うと言っても安く大量に情報が流される新聞やNHKなどを含めて、真実を報道しようとする意思がないと思うようになってきた。 どうも真実は違うところにあり、タダや安く手軽に手に入るテレビ、新聞の報道は、意図され操作されたものであり、間違った方向性を帯びたものだと思うようになった。

ただし、このこうした傾向の厄介なところは、日本に限らずどうも世界規模で同じ問題を抱えていると思われることだ。

一番わかりやすい例が、トランプのアメリカ大統領選挙だろう。

日経新聞から

トランプもバイデンも、グローバリズムの仕組みが最も恩恵を得られる巨大金融資本(エスタブリッシュメントといっても良い)の支配や支援を、根っこのところで受けている点では同じなのだが、トランプは、アメリカにいる約半数の国民である、グローバリズムの恩恵を受けず貧しくなった白人を集票の基盤の中心にしている点が、バイデンと異なっている。

ところが(というか「当然」というべきか、微妙なのだが)、アメリカ中のマスコミや、産業界、経済界を始め、他の医療、教育などの分野も、巨大金融資本(エスタブリッシュメント)が支配しており、巨大金融資本(エスタブリッシュメント)にとっては、グローバリズム、自由貿易、規制緩和が自分の利益にとって最も都合が良い。ツイッター社は、トランプの投稿を信ぴょう性が疑問としてブロックし、大手テレビ局はトランプの記者会見を途中で打ち切りさえした。

そのことからトランプは、「たった一人の反乱」といった報道のされ方をしており、往生際の悪いエゴイストと表現されている。 こうした報道は、アメリカに限ったことではなく、日本ではさらに徹底していると言われ、トランプに好意的な報道はゼロである。また、ヨーロッパなどでも同じだろう。

何故こうなっているかということを、一言だけ背景の説明をすると、まさに陰謀論なのだが、世界は、19世紀に起こった石油を中心とする巨大金融資本(ロスチャイルドとロックフェラー)をルーツに持つ末裔たちに支配されているという人がいる。

この巨大金融資本が勃興するプロセスで、富を独り占めする資本家への国民の猛反発が起こる。すなわち、巨大金融資本が、周囲の国民から潰されるほど危機感が高まった時期がある。この時、ロスチャイルドとロックフェラーは、世間の非難が自分たちへ向かわない方法を考える必要に迫られ、解決法として自分たち以外の国民の敵を別に作る、という戦略をとる。

すなわちそれは、一番驚くのだが、陰で行った共産主義者に対する支援であり、黒人への教育・社会参加、あらゆる分野の社会貢献を通じた世論形成など、自分たちの隠れ蓑を巧妙に作ることだった。 こうした流れの中で、独自の道を行っていたバブル期の日本潰しなども含まれる。

また、新型コロナの騒動もそうである。

日本のマスコミは、臨床医たちの意見を引用し、この冬に向かって第三波、第四波の感染者が急激に増加し、医療崩壊が起こらないかと危惧する報道が一般的だが、新型コロナの評価には、別の見解があり、そもそも、8月の安倍首相が退任する際に、コロナは2類から5類に扱いを下げると言われていたのに、菅総理になってうやむやになり、何も扱いを変えなかった。

日経新聞の記事から

つまり現状は、PCR検査を増やした結果、症状のない新型コロナ患者が多数発生しているものの、相変わらず2類に分類されるためピンピンした者が国の負担で治療を受けている。

主が知っている範囲のもっとも分かりやすい新型コロナの現状説明には、京都大学の上久保教授(検査技術科学コース准教授・癌創薬イノベーション研究室の室長)のもの、同じ京都大学の宮沢孝之准教授(獣医学者、ウイルス・再生医科学研究所准教授)の2種類がある。

この上久保教授が言われていることだが、PCR検査をして、陽性になるかどうかというのは、カットオフ値というものがあり、これをどこに置くかで如何様にもなる。つまり、ほとんどの国民はカットオフ値に至らずとも免疫を持っており、この教授によると、現在、補足される陽性者は、再罹患であり、免疫を持っているために自然治癒する性質のものであるという。

NEWSPOSTセブンに分かりやすく要約されているので、下にリンクを貼った。

京大教授「日本人はコロナを克服。年末に終焉」説の論拠

この上の記事に書かれている上久保教授の説明の要約になるが、簡単に説明すると、2019年の10月ころから、従来型のインフルエンザが減少するにつれ新型コロナが増えてきた。この二つのインフルエンザは、ウイルス干渉という現象のため、同時には流行しない。この流行プロセスを詳細に調べると日本はロックダウンが遅れたことが幸いし、何度も変異した新型コロナが蔓延した結果、既に集団免疫を獲得しているというものだ。

一方の宮沢氏の見解は、上久保教授よりYOUTUBEで回数多く試聴されており、免疫に触れていないものの、新型コロナ感染拡大のピークは過ぎており、過剰な自粛は必要ない、ウイルスと共存できるというものだ。

たしかにアメリカ、ヨーロッパでも感染が拡大しているという報道がある。しかし、死者数はこの春と比べると激減している。欧米は日本と違い、免疫ができていない状態で強毒性のウイルスに暴露したために、被害が大きいのは事実であるが、やはり、もう上久保教授によれば欧米も集団免疫を獲得しているという。

欧米の各地で、今後もロックダウンということになっているが、前述したとおり、死者数で見ると激減しており、これも政治家、マスコミ側に意図があるように感じられる。

それは日本も同じなのだが、医療関係者(臨床医と製薬会社)、政治家やマスコミにとってコロナ危機は、自分たちのステータスをあげる絶好機であり、ワクチンを開発する動機を持つ国、購入する国にとっては、簡単に新型コロナ・パンデミックという医療危機が、単なる普通の風邪・インフルエンザに変わっては困る。政治家は、単に世間の風向きを一番気にして、国民(この場合はマスコミ)からバッシングされることを恐れており、国民が不幸になろうと、国が傾こうと一向に気にしていない。 つまり、どこの国の政権にとっても、マスコミや世間にハレーションを起こしてまで、真実を明らかにして国民を救うことより、反対の大合唱になって支持率を失わないようにすることの方が優先するのだ。

おしまい

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