医者たちの身勝手さ その1

————– 2021.7.7 Rewrite ————

主は、多くの医者たちはとんでもない存在だと思っている。そして、「そうだ、自分もそうだ」と考える医者たちが確実に増えている。

主は、近藤誠さんを始めとするとする、日本の医療を激しく批判する著作をけっこうたくさん読んだ。この近藤さんに続く医者たちが増えているのは確実だ。

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もし興味をお持ちになられたなら、何といってもご自身のQOL(Quality of life = 生活の質)にかかわる大きな問題なので、是非読んで下さい。

穏やかな死に医療はいらない (朝日新書)」を書かれた萬田緑平さんは、在宅緩和ケア医として終末期医療に献身されている。その萬田さんが、現在のコロナ対策が間違っているという小林よしのり氏との「コロナ論2」の対談中次のように語っておられる。

小林よしのり「テレビにいい加減な学者ばかりが登場するわけだ・・・」

萬田緑平「医者だけではありません。感染症の専門家や研究者も『コロナは怖い』という空気を醸成するのに加担している。前にも述べたように、彼らにとって新型コロナは恐いウイルスでなければならない。普段、風邪の研究なんてまったく注目されず、脚光を浴びるのは死をもたらすがんなどの恐い病気の研究ばかり。死にそうな病気を治す研究でなければ、学者としてのステータスは上がらない。感染症の研究者にすれば、新型コロナが死をもたらすウイルスであった方が都合がいいんです。同じ理由で、コロナが恐いことを示す実験データしか表には出てきません。」

小林よしのり「私利私欲のために、こんなことをしているのか?」

萬田緑平というより、医者ってみんなすごく頑張るんですよ。世間の抱くイメージのように、頭が良いから医者になるわけではなく、頑張るから医者なんです。論文の執筆なんて本当に大変。僕はもう書きたくないけど(苦笑)。」

コロナ論2 扶桑社

主は、萬田さんの発言の趣旨とは少し違うが、こうして異常なほど頑張ってきた人たちにとって、無意識のうちに、犠牲にした対価を求めたくなるのが、自然のなりゆきだろうと思う。

同時に、これまで脚光を浴びることがなかった感染症医が、コロナで脚光を浴び、悪気なく異常にハッスルし、知らないことまで知っているかのように断言し、世間を余分に自粛させようとしているとよく指摘される。人間の性(さが)として、よく知っているつもりのことを問われると、自分を権威付け、必要以上の啓もうをしようとするということだ。

医者は、医者になるために、医者になってからも、大きな犠牲を払っている。医者になるために、小中高と青春時代に大きな犠牲を何年間も払い、暗黒の我慢の時期を過ごしている。また、医者になってからも、臨床医の中で、出身校や、外科か内科か、麻酔医か、街中の開業医か、大学病院の教授かといったヒエラルキー争い、論文競争がある。そういうずっと競争意識の中で人生を過ごすとどうなるか。ここには主の偏見やヒガミが大いに交じるが、その後の人生において、我慢に見合う対価を得られないと満足できない人間が出来あがる。少なくとも、周囲に対して威張り散らしても許されるという潜在意識ができる。

主は、医者ほどコミュニケーションが下手にもかかわらず、周囲から奉られている職業を知らない。

昔、産業医を契約していた大学病院の助教授の医師とよく話をする機会あった。この人と話していると、彼は、自分のことを「科学者」と考えていた。一般人から見ると、臨床医は「科学者」には入らないだろう。しかし、臨床医たちは「科学者である」と思っているし、町医者であれば「かつて科学者であった」と思っているのではないか。

そうした専門家を自認する傾向は、程度の差こそあれ、エリートと思っている弁護士、有名大学を出たキャリア官僚、ジャーナリストなどにも通ずるものがあるだろう。 

ところが、暗い時期を過ごして、医学部に入学し、医師になった時、あるいは、エリートの地位を獲得したとき、大いにはじけて成功を謳歌するものの、人間はそれほど単純ではない。仮に異性にモテたとしても、「それはぼくが医師だからだ、成功したからだ。彼女が、素の僕を好きになってくれた訳じゃない。地位がなくなったら、ぼくはない。」というひがみ根性は一生抜けない。日に影に姿を現して、彼を苦しめる。

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医療に対する批判本を大量に書かれている近藤誠医師によると、女性の乳がんのかなりの割合は「がんもどき」で、治療が必要ないという。

過去に、近藤医師は、少なくとも女性の乳がんについて、アメリカの論文を日本に紹介し、全摘手術をした場合と患部のみをとった場合で生存率に変わりがないとずっと言い続けていた。しかし、日本の執刀医たちは聞く耳を持たなかった。このため、治療法が14年間変わらず、女性の乳房が全摘され、おまけに胸筋まで切り取るので、腕も上がらくなり苦しんだ女性がずっと出続けた。要するに、執刀医たちが間違いを改めるためには、執刀医の世代交代が終わるまで、改まらなかった。

一方で、そうした暗い過去と現在を持つ異常なほど頑張る大半の医師たちは、患者にサディスティックな復讐をする。同級生が異性と楽しく遊んでいた時期に、「ネクラ」と陰口を叩かれながら勉強をつづけた彼、「がんもどき」など存在しないとする標準治療の僕(しもべ)の彼は、あいかわらず不要な乳房切除術に励む。乳房の切除は肉の部分を多少多めに取っても生死に影響しづらいので、よい練習台になる。切除した後は、再建術がセットになっており、医者は、不要で多額の出費を患者に強いることができる。 

また、高齢者の前立腺治療も、前立腺がんの進行が寿命と同じくらい遅いこと、排尿障害の懸念などを考えると、やらない方が良い。しかし、これに類することが日本の医療では横行している。 要は、医者は患者が死にさえしなければ、QOLより、患部を取りきることが大好きなのだ。

付け加えると、標準治療を謳う医師たちと近藤誠さんは、お互いにエビデンスを出せと言い合い、どちらも出せないジレンマの中にいる。つまり、がんの手術をした患者が、しなかった場合にどうなったかというエビデンスは、出しようがないからである。

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日本の医療システムは、健康保険制度がどんとあり、自由診療は美容整形や歯科治療などに限られ、自由診療だけでは医師が評価されないので、患者が集まらない。

ところが、この健康保険制度は、多くの患者を診察しないと儲からない仕組みになっており、医者の側は、常に多くの患者が必要である。さもなくば、高収入・安定収入は望めない。そのため、収入を上げやすい高齢者に必要以上の措置を施すことが、安定的に高収入を得るための方策になる。つまり、余命が尽きかかっている高齢患者に対して、胃ろうや人工呼吸、透析などの延命措置を行ない、長く治療するのである。患者の心臓は動いているのだが、寝たきりであり、QOLゼロである。日本人の8割が病院で亡くなるのだが、これは非常に痛ましい。日本の医療は、延命さえすれば成功と考えている。 ところが、海外では死ねば天国へ行くという宗教の教えがあることもあり、日本のような天国へ行くのを邪魔する延命治療は、海外では「虐待」になる。

分かりやすい現象が今年(2021年)見られた。日本の医療制度では、本人が3割負担するのだが、75歳以上はこれまで1割負担だった。これを政府は改正して、一定の収入がある場合2割負担にしたのだが、負担率の増加に医師会は、患者が病院に来なくなると言って反対したのである。 日本の健康保険制度は、皆保険といえば聞こえがいいが、医療費を支払う老人にすれば安すぎ、医療側のコストである診療報酬と薬価も異常な安価に設定されているために、需要と供給が歪んで、財政的にも、死生観的にも世界とかけ離れた老人医療問題を引き起こしている。

主は、延命を希望する老人は、10割負担にすべきだと思うし、コロナのテレビ報道を見ていると日本の老人は、自身の不死身を希望しているように見えてしまう。

ちょっと観点が変わるが、各地の自治体で行われている子供の医療費無料制度も同じである。補助金(助成)を広くあまねくばらまくと当然ながら医療のマーケットは歪み、医療産業の成長にも良くない。うまく、貧困家庭に限定するとか、無料にせずに少額の料金は取るべきである。

話を戻すと、老人医療にたいする反省は、一部の良心的な医師たちの発言と、医療費の異常な膨張の危惧により、徐々に白日のもとにさらされるようになってきた。もちろん、医療が人類に貢献したのは間違いないが、医療より食糧事情と衛生環境の改善や運動の導入の方が大きい。医療で成功したのは一部の感染症などに限定され、がんや糖尿病などの加齢現象は、病巣を取り除いても、すべての場合に有効ではない。むしろ、高齢者などに対しては、望まない治療をして延命させても、QOLゼロな治療に注力してきただけだと、医者自身がとうの昔に気付き始めている。そこで疑問を感じた良心的な医者たちが、大勢転向し始めている。 

コロナは、それを逆回転させて、医者のステータスを再度、上げようとする悪あがきだ。医者たちも、特に日本の医者たちは、生気のない老人をベットに横たえ、胃ろうや人工呼吸で生かしておくことが非人間的だと、疑問を感じだした。そこで、ウイルスによる新型コロナの登場により、この恐怖を煽ることで、医療に対するマインドを根本から変えさせ、ワクチンを毎年打たせ、違った活路を見出そうとしているように見える。

つまり、各国の権力者たちにとっても、1本5,000円と言われるワクチンを何十億人にも打つビジネスは、自国民を恐怖に陥れ、従順に接種させることが、医者たちの利害とも一致する。自国が、ワクチンを開発する側に回ろうが、購入する側に回ろうが、製薬会社が手にする何兆円もの利益のおこぼれにあずかれる。そのためには、怖いウイルスであると何かと都合がいい。

その1 おしまい その2へ続く

新型コロナウイルス

中国発の新型コロナウイルスによる肺炎がとんでもないことになっている。これに対する主の辛口批評を書いてみたい。(2020.3.22)

厚労省のHPから

1.【日本の取り組みが世界と比べて甘く、大丈夫か?】 感染の広がりが世界各国と比べて、日本はどうも遅いようだ。日本人は、ショッピングセンターで買い物をしているし、郊外の観光施設は、道路も混んでいるし普通ににぎわっている。政府は緊急事態宣言を見送ったのだが、これでいいのだろうか? これが正しいのかは、PCR検査をしていないので、真偽が分からないのだが、日本人にある程度免疫が備わっており、世界各国と比べ発症度合いが少ないと言われることがある。本当なら良いのだが、市中感染の広がりは徐々に増えていると思われ、やがて感染爆発(オーバー・シュート)が起こりそうだ。

2.【PCR検査数が少ないこと】 中国の武漢で感染が広がりつつある当初から、中国は、スイスのロシュの検査キットを使って、PCR検査を大々的にやっていた。 一方、日本政府はこの新型肺炎を指定感染症に指定し、治療費を無料にする代わりに、診療機関を限定し、PCR検査も保健所と衛生研究所、感染症研究所のルートに限定し、発熱しても4日間は自宅で我慢させるというのが、今なお変わらない方針である。したがって、街中の一般の内科クリニックには、「保健所」か「帰国者・接触者相談センター」にまず連絡するよう張り紙が掲示されている。この方針は、PCR検査、ワクチン、治療薬の開発を外国のものを使うのではなく、国内でやりたいという思惑が見えていた。端的に言えば、医者の中でも感染研などの医師のうちの研究者グループ、厚生労働省、日本の製薬メーカーが、この機会に勢力を拡大しようと企んだ。しかし、事態の進展は予想以上に急で、クルーズ船への対応を含め、日本だけが世界と違う取り扱いを続けてきたし、今も続けている。ここでは何といっても、隠れた感染者がどれだけいるのか分からないので、はっきりしたことが言えない。死者数もそうだ。3/22現在の死者数は36人にすぎないが、世界各国と比べて異常に少ない数で、これも怪しい。日本ではググると、毎年、肺炎で4万人、風邪で3000人なくなるらしい。これは月平均にすると、3500人くらいになるのだが、これの中にも、新型コロナウイルスの感染者が含まれているのにかかわらず、カウントされていないのではないか。意図的に検査しないのだから、分かりようがない。

3.【日本のコンピューター技術力のなさ】 中国が、10日間で病院を建設したのには驚いたが、QRコードをスマホに配り国民の動きを監視する体制をすぐにとった。台湾でもそうだ。マスク不足が起こるのだが、スマホにマスクの在庫のある近所の薬局が表示され、権利のある購入者がその店でマスクが買える。韓国でも同様で、交通パスの履歴などを使い、国民の動きを追い、実際に自粛しているかどうかチェックしている。 ひるがえって日本であるが、このような報道があっても、プライバシーの観点から肯定的に報道されないし、なにより、こうしたアプリを日本でただちに作れるとは思えない。あれこれ経費のことや、横断する官庁の縄張り、法律の整備などをあげて、前に進まないのが目に見える。また、短期間で安く作るプログラミングの技術力も怪しいと思っている。大手のソフトハウス(NECや富士通など)が何年も何億円もかけて、使いにくいものしかできなそうだ。アナログな口先だけの対策は、実効が上がらないし、間に合わない。

4.【韓国のこと、マスコミのこと】 韓国は、PCR検査に力を入れ、世界からはコロナウイルス克服の成功例と見られているらしい。しかし、日本のマスコミの報道では韓国の実情がよく分からない。妙に正負のバイアスがかかっていて、韓国は危機から立ち直るのか、文政権への国民の支持が続くのか不明だ。 WHOが「すべての国にいう。検査、検査、検査だ」と言ったのは、明らかに日本を念頭に置いている。しかし、マスコミは踏み込んだ論評をしない。結局のところ、オリンピックの延期や近畿財務局の職員の自殺の手記など、他の事象でもそうだが、政権に忖度して、表面的な感情論を表明するだけだ。もっと具体的な根拠を示したうえで、はっきりとした意見を言うべきだ。

5.【ジョンソン首相と橋下徹氏の発想】 イギリス、ジョンソン首相が、橋本徹氏と同じように国民の大半に免疫がつくまで放置しようという方針を一時出したことがある。しかし、国民から猛烈な批判を浴びて、撤回に追い込まれた。若者は保菌者になっても、症状すら出ないという。基礎疾患がある人や、老人には厳しいが、社会が負担する膨大なコストを考えるとどうなんだろう、人間の命は永遠ではないのだし。若者が困窮して、生活苦になるのであれば、それも問題だ。 いずれにしても、政治家は選挙の1票が頭にあるので、老人を切り捨てるとは絶対に言わない。

6.【景気対策のこと】 誰が見ても、不況がやってくる。アメリカは100兆円の経済対策をするという。日本は、盛大にやっても一人10万円の給付。全体で12兆円になる。全員に配るのが技術的に簡単かもしれないが、必要な貧困層に限定して配るべきだ。そうすると、4分の1程度になる。しかし、消費の落ち込みはすさまじいので、消費税をゼロにするのが、消費の喚起には一番良い。しかし、財務省の宣伝が行き届いていて、政治家、官僚、マスコミの賛同は得られそうにない。京都大学の藤井聡教授が消費税ゼロパーセントを力説しており、リフレ派の経済学者は、前から不況期の消費税が、景気へのブレーキの効果を持つことを懸念しているのだが、財務省の経済センスのない官僚は、政府の赤字と家計の赤字を区別できない。 また、デービット・アトキンソン氏が指摘しているのだが、日本が成長できないないのは、中小企業を優遇しているからだというのがある。今回のような経済危機が起こると、政府は必ず中小企業支援と「雇用を守る」という。生産性の低い中小企業が、経済の足を引っ張っているので、淘汰の良いチャンスであり、守るべきは雇用でなく、「生活者を守る」ことが必要なはずだ。 こちらも、選挙の票を意識するので、中小企業を退場してもらうと、政治家は絶対に言わない。 しかし、それではいつまでたっても、経済の長期低迷から脱出できない。アトキンソン氏が言うのは、中小企業が淘汰され、数を減らすことで、労働者が集約後の規模の大きな企業(コンピュータなどの投資も可能な企業)で働くことにより、生産性も上がり獲得する賃金が増えるというものだ。日本は中小企業の数が多すぎるため、過当競争により、値下げ圧力が働いているという。

7.【インフルエンザ対策】 ひとつ根本的に腑に落ちないことがある。新型ウイルスだが、本当にワクチンや治療薬は効果があるのだろうか? 世界中で、新薬や検査キットの開発競争が繰り広げられているが、医師と製薬会社の企みがどの程度入っているのだろう? 近藤誠さんという医師がいて、インフルエンザは昔、「流行性感冒」という名前で、結局のところ対処療法しかない「風邪」であり、数日寝ていて治るのを待つ病気だという。要は、ウイルスは突然変異するので、製薬しても効果がなかなか上がらないらしい。風邪といっても、体力がなかったり、免疫が低かったりすると死亡するのは当然である。 世界中で、医者と製薬会社が企んでいるのではないか。トランプ大統領や日本の総理大臣の発言を聞くとそう感じる。

8.【カタカナ用語】 今回の件で、カタカナが氾濫している。クラスター(集団)、オーバーシュート(患者の急増)、ピークアウト(頂点到達)、ロックダウン(封鎖)、アウトブレイク(突発的発生)などなど。主が知らなかった言葉がたくさんある。これらは、専門家を隠れ蓑にして、「素人は黙ってろ!」と誘導しよとするサインだとしか思えない。

おしまい

 

エブリバディ・ノウズ【日本病】その4 日本の医療のすりこみ

日本は病気だと、主は確信している。「日本の医療水準は世界のトップクラスだ。健康保険制度はどこの国より優れている」というのはどうやらそうでもなく、我々は間違った情報を与えられているようだ。

主は、近藤誠さんの「医者に殺されない47の心得」「クスリに殺されない47の心得」の2冊の本を読んだ。近藤誠さんは医師で、元慶応大学医学部の講師、現在は近藤誠がん研究所長である。肩書が定年まで勤めて、慶応大学の講師というのにも医学界における立ち位置が表れている。次がYOUTUBEのご本人の講演で、冒頭を見るだけでどのように過激なのかわかる。

とにかくこの本の内容はすごい。この2作の全編を貫いているのは、日本の医療は、患者不在で、ビジネスを動機にして行われている。様々な医療界で使われるデータは、効能が不明であるにも拘らず、明白で大きな副作用がある。主は、この2点に要約できると思う。結局のところ、我々が抱いている日本の医療のイメージの全否定である。ビデオを見るのが面倒だと言う人のために、この本の「章」タイトルを6個紹介しよう。こういう内容が、2冊の本で94個ある。

  • ① 「とりあえず病院へ」は、医者の”おいしい”お客様
  • ② 医者によく行く人ほど、早死にする
  • ③ 「血圧130で病気」なんてありえない
  • ④ がんほど誤診の多い病気はない
  • ⑤ 「乳がん検診の結果は、すべて忘れないさい」
  • ⑥ ポックリ逝く技術を身につける

もちろん、こんなことを言う近藤医師は、前記のとおり、既存の医学界から総スカンされているのは間違いないわけで、もちろん反論もさまざまある。参考に、2つだけリンクを貼っておく。

ただ、主が両者の主張を比べると、反論は弱く、近藤医師の主張の方に分があるように感じられる。どの反論でも、近藤医師の主張を真っ向から否定していない。否定できているのは部分的であり、かなりの割合で無駄な治療が現実に行われていることが、いずれの論からでも窺える。

話が転換するが、主は母親の死の際に、医療の奇妙さを実感した。死に際になっても、出来る限りの医療措置をするのが、日本社会の社会常識(共同幻想)で、医師はとことん延命させることが役割と思っているようだった。だが、主は腑に落ちなかった。

高齢の母は、ちょっと認知症が始まった父と二人で暮らしをしていたのだが、風呂場で倒れ、呼吸不全を起こし、意識不明になり救急車で救急病院へ運ばれた。主が、千葉から関西の救急病院へ駆けつけたとき、意識がない状態で酸素呼吸のマスク(気管挿管)をされていた。このとき医師は、このあと気管切開して人工呼吸器をつけたいと言った。当然ながら、医師に「前のような生活に戻れるのか?」と聞くと、「そのような可能性はほぼない」という答えがかえってくる。やるせなさはもちろんあるが、母親が元に戻らないというのは素人目にも見てわかる。それならばと積極的な治療に難色を示すと、救急医は「救急車で救急病院へ患者が運ばれてきた以上、我々としては何もしないわけにはいかない。人工呼吸器をつけさせてほしい」と選択の余地がないと説明する。その説明に違和感は感じるものの、母が危篤なのは現実であり、少しでも生かしてやりたいと思う気持ちは当然ある。同意書にサインし、母には気管切開をして人工呼吸器がつけられた。その高度な医療が可能な救急病院は、患者が次つぎと運ばれ、ベッドを回転させる必要があり、1週間ほどで違う病院へ転院させられる。転院した先の病院では、意識が戻らないままでの延命措置はいくらでも可能だと説明を受けた。結局、母は1か月ほどで亡くなったのだが、傍らで見ていて、意識がないといっても、苦しい思いをしているのはわかる。栄養は点滴で注入され、麻酔も含まれているらしいが、意識が全くないわけではなく、無理に生かされている状態で苦しんでいるのが横にいてわかる。

一方で、医者たちは高額の治療報酬を手にし、公的なお金はさらにもっと多く使われたはずだ。こんなことを日本中でしていたら、医療制度が破たんするのは当然だ。それに加えて、それより先に、我々は安らかに死にたいではないか。

つづく

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