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パーティ券裏金問題で、政治がこれ以上ないほど面白いことになっている。自民党が解体してもおかしくない。

神戸学院大学の上脇教授が、政治資金収支報告書を地道に調べ上げ、派閥が開催するためのパーティー券を売りさばく際に、議員が集めてきたお金がキックバックされていたり、割り当て分だけを派閥へ納め、上回った額は毎年、ポケットに入れてきたと告発された。これは何十年も前から行われてきた慣行であり、与野党を問わず、どこの派閥でもやってきたらしい。時効が5年のため、その5年間の額が自民党で1億円だと、最初、報道されていた。ところが、この1億円は、裁判で立証できる金額であり、どうやら実際ははるかに多いということらしい。

現在のところ、マスコミが報道しているのは、自民党の二階派もわずかにあるが、安倍派のみで、他の派閥（麻生派、茂木派、岸田派）は、特捜部が調べているにも拘わらず、そちらはほぼマスコミのニュースに取り上げられていない。マスコミへ検察が安倍派に限ってリークしているからだ。

岸田政権は、ずっと人気が低迷してきた。ここへ来て大臣政務官、副大臣が次々辞任へ追い込まれたが、これは岸田政権を見限った財務省が不祥事のネタをマスコミへリークしたからだと言われている。

つまり、今回の岸田総裁追い落とし騒動も、財務省がシナリオを描き、そのシナリオに従って、茂木さんを総理大臣にしたい、石破さんを担ぎたい二階さんを落としたい、最大派閥の安倍派と二階派を潰したい麻生副総理がそれに乗り、その策略に検察も乗っかっていると言われる。

もちろん、財務省が裏で糸を引くそのようなシナリオを描き、東京地検特捜部が、マスコミにニュースネタを限定的に流しているとまるで小説のようなことが行われていると確信を持って言えることではない。

しかし、自民党の安倍派には、積極財政を唱える議員が多い。安倍派潰しとは、積極財政潰しでもある。財務省は、国債は将来償還しなければならないので子孫にツケを残すというが、実際のところ、国債は償還せずに借り換えているし、このような不景気を脱出するには、積極財政が必須である。

国民も財務省の長年の宣伝を信じているので、一人当たり約1千万円の借金を背負っていると思う人が大半だろう。国会議員の中でも正しい経済観を持っている議員は、数少ない。

親爺が知っている範囲で、現職の国会議員では、国民民主党の玉木雄一郎、立憲民主党の原口一博、自民党の高市早苗、西田昌司、「責任ある積極財政を推進する議員連盟」の代表中村裕之や顧問の城内実ら100人ほどいる。議員連盟に名前がある自民党の議員は安倍派に限らないが、安倍派が多いのは間違いがないだろう。

親爺は思っている。財務省は、警察（検察）権力と密接なだけではなく国税当局とも密接である。国会議員や財界人などの多くの世間で上に立つ人に限らず、多くの庶民も秘密を抱えている。財務省は、気に入らない人物は、警察を使って身辺を調べたり、国税当局を差し向けて税務調査に入るという。

麻生副総理もきっと脛に傷があるだろう。表立って財務省に反旗を翻すことは出来ないかもしれない。だが、こうして日本を鍋をひっくり返すように、有象無象の代議士たちを地獄の底へ落して、芥川龍之介のクモの糸を登ろうとする国会議員が、結局は地獄の底に全員落ちてはじめて、《じつは、麻生副総理は、他力本願ではあるが、日本を新しい社会へ作り変えられるかもしれないと思っている》ことを期待して止まない。

おしまい

次の動画は、国民民主党の玉木雄一郎の動画です。この人の言うことは正常です。正しい経済観をお持ちだと思います。

こちらは、元朝日新聞記者の鮫島浩さん。正しい経済観を持たれているようには思えないので親爺はあまり好きではないのですが、政治分析は大したものだと思います。

こちらは、山口敬之さん。伊藤詩織さんレイプ事件で損害賠償を命じられたので、この人の話は信じられないという人は多いでしょう。親爺もそうです。しかし、鮫島さん同様政治の分析に説得力があります。

今、われわれは、日本が30年来の不況から成長へと回復できるかどうかの瀬戸際にいる。そして、われわれが持つ金融資産も非常に危うい状態にある。つまり、株や投資信託が暴落する可能性がある。

日本には二つの進行中の大事なトピックがある。一つは、下に引用した国債の60年償還ルールと防衛費増税の問題であり、もう一つは、この4月8日に予定されている日銀総裁交代による金融政策の変更があるかどうかである。

日本経済はもちろん悪い。30年来のじり貧状態が極まっている。　おまけに、コロナで被害を被ったところに、ウクライナで戦争が始まり、グローバリズムは終焉した。つまり、前提である自由貿易が極めて怪しい。

ヨーロッパの経済は大インフレであり、そもそも以前から悪い。アメリカも過去にないほどのインフレが起こっている。この欧米などは、コロナで減税と財政支援を積極的にやってきた。そこへ、ウクライナ戦争が起こって、エネルギーや小麦などの価格が暴騰し、デマンドプル・インフレとコストプッシュ・インフレが同時に起こっている。

デマンドプル・インフレというのは、国民の側に所得アップなどがあり、それが需要を増やしインフレになる、普通というか、望ましいインフレのことだ。他方、コストプッシュ・インフレというのは、戦争や災害などにより供給量が減り、輸入している場合にはそのもののコストのみならず、それらを使った製造費なども上昇して、インフレが起こる。これをコストプッシュ・インフレと言うのだが、戦争や災害は、国民にどうしようも出来ず、従来の経済学では解決不能と言われている。悪性インフレである。

アメリカは急激に金利を上げ、世界中を通貨安に陥れたが、コストプッシュ・インフレに対する利上げは、国民には間違った政策であり、資産家の救済であり、アメリカの不況は長引くだろうと言われている。　

日本で起こっているのは、コストプッシュインフレである。

中国も当然悪い。ゼロコロナ政策で生産が落ち込み、何より、西側諸国からデカップリング（切り離し）政策を取られ、これまでのようにグローバリズムの最大の恩恵を今までのように受けられない。　韓国も通貨安が起こり、不動産バブル崩壊が懸念され悪い。この国はなにより政治が不安定だ。　要するに世界で調子のよい国はどこにもない。

日本が30年間の不況を続けてきた原因が少しづつ理解されてきた。つまり、政府による通貨の供給不足である。

この大問題を解決できるかどうか、大きな試練が瀬戸際まで来ている。日本は、国債60年償還ルールというのを世界で唯一持っており、これを止めれば毎年16兆円以上好きに予算を使えるのだが、これを自民党と政府で見直しの検討をしている。もちろん、バックには大反対する財務省がいる。

もう一つのトピックは日銀総裁の交代で、金融緩和策を見直して、金利を上げるのかどうかである。日銀が昨年12月末、突然、0,25%から0.5%へと長期金利の誘導幅を見直したら、日経平均が1,500円下がった。これで分かるように、日本で金利を上げる（日銀が、政策変更でないと言ったのだが、世間は利上げと受け止めた。）と景気をさらに冷やすので、不景気は続くのだが、金利が上がった方が都合の良い関係者は大勢おり、主流派の経済学者やマスコミがそうだ。

つまり、あまりに問題の多い日本経済なのだが、この二つの行方いかんで、日本はさらに沈没するか、浮上のきっかけをつかめるのかという剣が峰にある。それだけでなく、気を付けていないと、金融資産が暴落して国民が損害を被りかねない状態にある。

おしまい

親父が普段楽しみに見ているお二方、郷原信郎弁護士と、安藤裕元衆議院議員が、消費税をテーマにした動画の2回目をアップされている。その名も「強いものはより強く、弱いものからむしり取る」である。

なにしろ、消費税は良くない。日本30年来のデフレの原因は消費税と言っていいくらいだ。

この前の動画では、消費税は「預り金」ではないという指摘だった。これは、入湯税やゴルフ税は受益者が実際にお金を温泉やゴルフ場に預け、それをその事業者（＝特別徴収義務者）が税務署に支払うというものだが、「消費税」は違うということである。つまり、入湯税やゴルフ税の課税客体は、受益者である個人である。ところが、他方、「消費税」の納税義務者はあくまで事業者で、消費者は課税客体ではない。

「消費税」を財務省は、まるで消費者が負担した税を事業者が預かっているように言い、「預り金的性質の税金」と言ってきた。つまり、財務省の言うのは、預り金的だが、預り金ではない。このレトリックは非常に巧妙だ。　消費税の裁判では、財務省ははっきり「預り金」ではないと言い、単に事業者が売値と買値を決めただけだと主張しているという。

消費税の納税方法は、利益と人件費に税率を掛けたものを支払うという義務を定めたものだという。

これは、つまり赤字企業であっても（利益（赤字）＋人件費）×税率＝納税額となる。例えば、赤字が50万円の会社が100万円の人件費を支払ったとすると、その期の消費税額は、（（－50）＋100）×10%＝5万円となる。つまり、赤字企業であっても、5万円をどこからか工面して支払う義務がある。

このとき、人件費というのは社員（正社員）に支払った人件費を言う。この意味するところは、正社員ではなく、人材派遣会社の派遣職員や、個人事業者への委託（例えば、ウーバーイーツの配達員、委託会社のドライバー、フリーランス）に対しては、消費税計算の対象にならない。

この違いにより、消費税の仕組み自体が、正社員から派遣職員、個人委託へと労働者を移動させる働きを生じる。つけ加えると、企業側は労働者を委託契約にするなら社会保険料も負担する必要がない。

これまで、非正規職員の比率が年々、増えてきたのも、こうした背景があったからですね。

また、この「預り金」ではないということは、個人商店など客から消費税を受け取りながら、消費税の特例措置を受け納税していないことに対して、「益税」だという批判があるのだが、この指摘も間違っているということになる。

この動画の安藤裕前衆議院議員は、物の値段の決め方が、「適正な製造原価に、適正な利潤を加え、それに消費税率を加えた額が売価になる。」というのは、どこにも証拠のない幻想にすぎないという。売価は、単に売主と買主の力関係で決まるだけであり、力関係がつよければ、売価に消費税額を上乗せして販売できるが、弱ければ買主の言値で売るしかない。しかし、消費税法はそこから納税義務者である事業者に決まった額の消費税の納税を求め、納税できなけければ強制執行さえできる。

つまり、商品の買い手である消費者は、商品価格に消費税を上乗せして支払ったという気分になっている一方で、商品価格に消費税を転嫁できない事業者は、タコが自分の足を喰うように、利益の額を減らしながら、定められた額を国に納付させられる。当然ながら、その納税額は税率が上がるたびに増えていく。

あと、トヨタを例に出して申し訳ない（親爺はトヨタが日本で数少ない巨額の税金を納めて、もっとも社会貢献している企業だと思っている。）が、こうした輸出事業者は、消費税の計算が、基本的に《売り上げに含まれる消費税－仕入れにかかる消費税》となっているので、計算の結果がマイナスになる。このため、消費税の還付を受けることになる。　これが、輸出事業者に対する輸出補助金だと揶揄されることがある。　同じようなことは、国や地方公共団体、関連法人にもある。こうした団体は、事業の実施する際にもちろん消費税を支払うが、それに見合う収入は、税金や補助金、交付金などの特定収入である。これらは例外規定が設けられ、消費税は還付されないのが原則だが、一部では還付している。

おなじく、自民党の中で消費税反対を唱えておられる西田昌司参議院議員によると、欧米で消費税にあたるのは、付加価値税であるが、これは日本が最初導入しようとして大反対された売上税とのことである。この付加価値税（売上税）の意味は、付加価値税は事業者の売り上げに課せられる税金で、法人税を納めない赤字企業を除き、利益分が出ている企業に付加価値税を課す第2法人税のような税の性質であり、赤字企業にも負担を求める消費税と違うということである。　

つまり、世界中で法人税の減税競争が起こっているものの、実際のところは、法人税を付加価値税の両方を法人税だと考えると、諸外国の法人税はいまなお高く、日本の法人税はむしろ安いということになる。

おしまい

この動画ですが、結構わかりやすくて非常に説得力があります。　

昨年、財務事務次官の‎矢野康治氏が、日本はタイタニック号のように氷山にぶつかって沈没すると警鐘を鳴らしました。この《矢野論文》の中で、「ワニの口が広がり続けている」と税収が横ばいなのに、歳出だけが上の方向に伸びて広がっている、このままだと日本沈没だといったのです。

しかしこの動画は、「ワニの口」どころか「ワニ」そのものがいなかった、というものです。

動画の内容を親父流ですが、要約してみます。

• １．「ワニの口」の歳入には、税外収入や社会保障費の資金余剰などが除かれているのに対し、歳出には、他国にない「国債償還費」が含まれている。つまり、口が広がるように操作されている。（「国債償還費」については、詳細は後述）
• ２．政府と企業がお金を使わないと、国民の財布にお金が回らず、国民は貯金を取り崩すしかない。（「ネットの資金需要」という表現が出てきます。政府と企業を合わせて、マイナス５％ほどの状態が、インフレにならず、かつ、国民にお金が回る状態になる。このマイナスが大きすぎるとインフレや金利上昇が起こる。今のアメリカがそうです。）
• ３．1990年代のバブル崩壊以前は、政府と企業がお金をじゃんじゃん使ってマイナスにしていたので、国民に潤沢にお金が回っていた。
• ４．1990年代のバブル崩壊以降になると、企業はバブル崩壊により投資を減らし、政府は財政危機宣言を出し、緊縮財政政策をはじめたことで、国民へお金が回らなくなった。
• ５．高度成長期に、日本は世界一というほど高い貯蓄率を誇っていた。ところが、バブル崩壊以後、貯蓄率が低下した。この低下を、エコノミストは高齢化と人口減少が原因だと説明してきたが、それは間違いで、政府と企業がお金を使わなくなったからである。
• ６．近年、企業の内部留保の増加傾向が定着したとことが、ますます国民の財布を苦しくしている。
• ７．日本には、他の先進国にはない「国債の60年償還」というルールがある。このため、毎年の予算編成において、予算の15％以上を「国債償還費」に計上している。このようなことをしている国は日本以外にない。
• ８．「国債の60年償還」というルールは、日本ですら有名無実化しており、現実に60年で償還していない。他の先進国と同様、償還時期が到来すると「借換債」と発行して、償還を繰り延べている。
• ９．アメリカの現在の高インフレは、政府の財政支出を非常な高率で行ったのが原因である。会田卓司さんによると、政府と企業を合わせて5％くらいのマイナスが良いところを、コロナ対策でマイナス17％になるまで、財政支出をしたために現在のインフレを招いた。
• １０．日本は、2000年以降、政府と企業の支出がゼロの時代が長く続き、コロナ対策で政府支出を増やしたものの、額が少なすぎる。

（なお、この対談は合計3回あります。冒頭に埋め込んだのは3回目で、上の要約につきましては、過去2回の内容が一部入っています。ご了承ください。）

おしまい

消費税廃止を訴えて自民党の先頭で旗を振ってられる国会議員に、参議院の西田昌司さんがいる。非常な炯眼の持ち主で、財務省や国会で消費税廃止をはっきりと訴えているのだが、自民で権力を握る幹部連中は、耳を貸す気がない。

この西田議員は、YOUTUBEでも活動を普段から行っていて、テスラが与える自動車業界への衝撃についての動画をアップされている。この動画に限らず、どの動画もインパクトがあり、お勧めだ。

西田議員もテスラについて、うかつにも知らなかった、初めて知ったということを言われているが、主もこんな状況になっているとはつゆ知らなかった。マスコミなどの報道も、耳に優しいことばかりしか言わず、肝心なことにはフォーカスしていないのだろうと思う。

詳しくは下の動画が、その出所である。面白いので、ぜひ見てください。

西田さんが言われているのは、まったく宣伝をしないテスラの電気自動車、一番安いタイプがもう日本でも5百万円ほどで販売されており、その性能・品質がこれまでの既成概念を打ち破る桁外れの出来だそうだ。

テスラの電気モーターによる発進時の加速は、これまでのポルシェなどのスーパーカーの上を行く（一番安いモデルで、0-100キロ、3秒！）ものであり、航続距離も500キロ以上あり、しかも自動運転がかなりできる。

ところで、ちょうど今日（2020.11.11)のNHKニュースで、ホンダ車のレジェンドが、レベル3の自動運転を搭載した車を発表し、高速道路で渋滞している場合に自動運転ができるということを伝えていた。このニュースを聞くと、日本の技術が世界初の実用化を果たし、世界のトップにあるのかなと思ってしまうが、実はテスラの方は完成間際であることが隠されているとしか思えない報道の仕方である。

テスラの自動運転については、アメリカでは完全自動運転のベータ版（完全版の一歩手前バージョン）が提供されている。ただし、日本では「・・・同時に規制当局による認可も必要で、国や地域によっては長い時間がかかることが予測されます。・・」との記述がホームページに書かれている。

西田議員によると、もうこれは、既存の製品と次元が違う。「車というより、ロボット」だそうだ。この値段は、あと数年すれば300万円に下がるだろう。そうすると、既存のガソリン車はおろか、ハイブリッド車も存在できないだろう。

ところが、日本はこの10年、官民を挙げてガソリン車から電気自動車への移行のつなぎとして、水素自動車の開発を支援してきた経緯があり、全国に水素ステーションを普及させようとしている。それでは間に合わない、早急に電気に転換すべきだ、また、ガラパゴス化すると警告している。

このテスラは、2020年7月、株式の時価総額でトヨタを抜いたとか言われるが、設立者はあの有名なイーロン・マスクである。

このイーロンマスクは、自動車だけでない。宇宙に進出しているスペースエックス社も経営している。ZOZOTOWNの前社長の前澤さんが女優の剛力彩芽さんともども宇宙旅行を申し込んだことで有名だ。

このスペースエックス社、単に民間企業が宇宙ロケット分野に進出したというだけではない。3年前の動画があるのだが、これがまた、めちゃ凄い。エンジン部分だけが、元の場所に飛んで戻ってくるのだ。下の動画が、実写である。

このロケット、下部についたメイン・エンジンの推進力で打ち上げられるのだが、頭部のコックピットを切り離した後、メイン・エンジンが、地球を周回して、逆噴射を繰り返しながら発射地点に戻ってくる！！これまで、エンジン部分といえば、海に墜落していたイメージしかないが、地球を周回して、姿勢を変えつつ同じ場所に見事に戻ってくる。めちゃ凄い！

昔馴染みのスペースシャトルは、飛行機の上に乗った子亀のような宇宙船が宇宙へ行った後、地上に戻ってきていたが、打ち上げの終わったエンジンが自動飛行して戻ってくるというのは、結構不気味な感じもして、語彙不足で恥ずかしいが、凄いという言葉しか出てこない。

このイーロン・マスクのアイデアは無限で、列車を真空状のチューブのハイパーループに入れて、時速1000キロで走らせるという。こちらも、規模を縮小した形で実際の工事が始まっている。下が、写真と記事のリンクだ。

https://wired.jp/2019/04/25/elon-musks-boring-company-takes-small-step-toward-reality/

おしまい