ブラジル 人生観が変わるプライア(海岸)の話

ブラジルの話は帰国して10年以上がたち、ライブな話題を提供できないこともあって、ほとんど書かなかった。だが、トピックが全然ないわけではないので、なるべく軽くて、面白い話をしたい。

ブラジルに住んでいたのは、2002年から2006年までの4年間だ。主が住んでいたのは、首都ブラジリアだった。ブラジルと言えば、サンパウロ、リオデジャネイロ(リオ)が有名だが、ブラジリアは人工的に建設された首都で、当時建都45年くらいだった。そのため、人工的に設計された都市も、かなり老朽化が目立ち、近代的なのか、廃れているのか両方がミックスされた雰囲気があった。人口は、サンパウロ2,000万人、リオ500万人に対し、ブラジリアは周囲の衛星都市を合わせて当時200万人くらいだったように思う。他の都市には、立派な教会のある広場を中心としたセントロがあるが、ブラジリアにはこれといったセントロがなく、商業地域しかない。

ブラジリアの写真(WIKIPEDIAから)
ブラジリア(WIKIPEDIAから)

赴任当初の2002年5月に日韓共催でサッカーのワールドカップが開かれ、ブラジルが5度目の優勝した。ブラジル国内は大騒ぎとなり、セレソン(ナショナルチーム)が凱旋パレードをした記憶が少し残っている。このセレソンは、ブラジリアを含むブラジル国内の主要都市を何か所か飛行機で巡ったのだが、パレードの予定時間が大幅に遅れ、最後のリオだかサンパウロでは、明け方、夜が白々と明けるころ行進し、「(時間にルーズな)ブラジルらしいなあ!?」と思ったのが懐かしい。

下の写真の1枚目は、リオのコルコバードの丘の有名なキリスト像。2枚目は、イパネマ海岸かコパカバーナ海岸といった有名な海岸をビキニ姿で歩く女性たちだ。このビキニは、タンガ(ブラジルビキニ)というのだが、上半身、下半身とも最小限の三角形で体を隠している。女性は年齢を問わず、このタイプの水着を着ている。

このような美しい海岸は、リオだけかと思うかもしれないが、ブラジルのこのような真っ白い砂、真っ青な空の美しい海岸は、赤道のあたりから温帯に入るアルゼンチンの手前までの数千キロにわたっている。

女性の服の話をすると、体の線を隠すのはダサく、体の線をはっきり出すのが恰好いいとみんな思っている。したがって、日本で一般的に着られる、体のラインを隠すゆったりした服は好まれない。スカートは、よっぽどでないかぎり普段は履かない。フォーマルなドレスの時には思い切り着飾り、スカートを着てハリウッド女優みたいな姿になるが、普段はGパンが一般的だ。

親爺らしく日本の説教臭い話題へ。外国から日本へ帰国する時にいつも思うのだが、女子高生が短いスカートを履き、化粧をしていると売春婦に見える。アニメの影響らしいが、どうかと思う。外国では、特にブラジルでは、前述したように女性は老いも若きも、体の線がはっきり出る服を好むが、TシャツにGパンという地味な格好が普段の姿だ。日本女性は、衣服と化粧品に対する嗜好やこだわりが非常に強いと思う。しかし、広告が成功しており、ある種の洗脳状態、強迫観念にかられているのだと思う。日本女性の支出の大きな部分はこの二つだろうが、ブラジルでは全体で見れば所得の高くない人が多いので、服装や化粧にかける金額はわずかだろう。

photo by AllPosters.co.jp
photo by YOSHIOKA Noriaki _ 旅いつまでも・・

話を元に戻そう。ポルトガル語では海岸のことをプライアというのだが、このプライア抜きにブラジルを語れない。ブラジリアは内陸の首都のため、プライアがないことに住民は嘆く。だが、人造湖(ラゴ)があり、この水辺がプライアの雰囲気を少しだけ醸し出している。大西洋に面した本当の海岸線は、実に美しい。日本で有名な海岸は江之島だろうが、あんなに砂が黒くない。真っ白なのだ。空も、雲一つない真っ青な快晴のことがほとんどだ。気温もちょうどいい。日本人は赤道の近くは猛暑だと思っている節があるが、アマゾンの河口の州都ベレンであっても、ずっと日本より快適だ。ちょっと緯度が下がったバイア州の州都サルバドール(日本語にすると『救世主』になる)などでは、ブラジル全土でいえることだが、昔ながらのヨーロッパの風情のある建物が立ち並び、プライアで過ごす時間は何物にも代えがたい。

salvador
APPLEWORLDからサルバドールの街

ブラジル人は、日本人のように海で泳ぐというケチなことはしない。プライアではビーチバレーをしたり、家族や仲間とお喋りをしながら、浜に寝そべって体を焼くのだ。パラソルの影の下のリクライニングチェアで、ビールやココナツジュースを飲むこともできる。このリクライニングチェアとビーチパラソルはレンタルなのだが、当時、1回100円くらいの金額で借りることだ出来た。お兄ちゃんが、スコップで砂を掘り、パラソルを立て、リクライニングチェアを設置してくれる。ブラジルは格差の大きな国なので、リクライニングチェアで寝そべっていると、さまざまな商品を売りに来るお兄ちゃんたちが、目の前を左右に行きかう。売られているのは、サングラス、サンオイル、つまみ類、雑貨など何でもありだ。

そのリクライニングチェアに寝そべり、サングラスの奥から、タンガ(ビキニ)姿の女性を何をするともなく、ビールなどを飲みながら半日くらい眺めていると、日本の満員電車で培われた人生観が変わっていくのが実感できる。脳みその構造が、プライアへ行って半日くらいすると組替わる。ケセラセラ、なるようになる、あくせくしても始まらない! と人生観が変わる。

ちなみに、ブラジル人に限らず一般に外国人が海で泳がないのは、一般の公立学校にはプールがないことが多く、水泳を習っていないからだ。ちゃん、ちゃん。

おしまい

グローバリズム(新自由主義)についての報道は正しいのか?正しくないのか?

27/August/2017

前にグローバリズムのことを否定的に書いたのだが、グローバリズムと言っても、そこには一定のルールがあり、全く規制がないということはないだろう、制約や制限があるのではないかという趣旨の質問をもらった。

たしかに全くないということはないだろう。輸出国、輸入国の双方に法律や慣習、社会の共同幻想といったものが当然あり、それらの制約を受ける。だが、基本的に途上国は、先進国からの投資を呼び込むことと、比較優位にある農産物などの輸出をすることを切望している。輸入国は、相手国の法律、商慣習に従う制約などがあるが、自国と比べて安い労働力を手に入れることを目的としている。この時、双方の国に存在する不平等を是正するような働きや仕組みはない。

国際機関も存在する。GATT(関税及び貿易に関する一般協定)があり、WTO(世界貿易機関)が目を光らせている。UN(国連)もある。COP21・パリ協定(温暖化防止条約)もある。IMF(国際通貨基金)、World Bank(世界銀行)、IDB(開発銀行)も監視している。犯罪関係の監視機関もあるだろう。確かに不正や腐敗を監視し、それらに立ち向かう体裁や仕組みはあるといっていいし、間違いではない。

だがこれらは、いずれも自由貿易にとって不都合なことが行われていないかを監視しており、現状の格差の是正についてはまったく関心がない。いずれも既存勢力の利益(先進国と途上国の支配階層いっていいだろう)を守ることに専念し、理論武装し、「世界の99%を貧困にする経済」*政策をとっていることを気にしていない。

*「世界の99%を貧困にする経済」というのは、アメリカ人ノーベル賞経済学者のスティグリッツが2012年に著した著書のタイトルだ。

主は、特に経済的な側面をつかさどるIMFやWorld Bankは、もっと平等や分配に関心を持ってしかるべきだと思うが、実際は、債権者の利益や損失ばかりを気にかけており、これまでの通貨危機などで債権の保全を重視し、債務国(例えば、ギリシャ、韓国、アルゼンチン)の景気回復に対して逆効果なことばかりを強いてきたと考えている。

なぜ、このようなことが起こったのか。近代経済学は、アダム・スミスを祖としており、その先にケインズ経済学がある。その後に「新古典派」経済学が出てくる。この新古典派は、人間が合理的に行動しさえすればというわずかな前提条件下で、アダムスミスの国富論に書かれている『自由市場では「まるで見えざる手に導かれるように(中略)[各人が]自分の利益を追求すること』が一般にとってよいことを促進するという命題を数学的に証明して見せた。と同時に、新古典派が登場する1950年代の10年間は、経済成長が世界的に大きく起こり、成長の取り分が金持ちより貧乏人の方が多いという奇跡、黄金の時代だった。このことが、貧乏人に対し対策をとらずとも格差は縮小していくので、経済学者は、分配問題を切り離し、経済成長だけを考えるようになってしまった。

だが、この1950年代の10年間は一世紀以上の期間の例外であり、この10年間を除くと、格差は縮まず、拡大を続けた。実際に、自由貿易やグローバリズム、新自由主義が実践され始めたのは、198年代のサッチャー政権、レーガン政権以降だが、経済学者ミルトン・フリードマンの「選択の自由」という有名な本が理論的な背景になっている。その後の30年間で、格差は異常なまでに高まり、前にも書いたが、世界のトップ8の金持ちの資産の合計額が、下位半分の人口(36億人)の総資産の合計額と同じという程度まで広がった。

そこで、登場してきたのが2017年アメリカ大統領選挙のサンダースであり、トランプだった。フランスでは国民戦線のルペンだ。彼らは、これまでの自由貿易やグローバリズムを続けていると1%のエスタブリッシュメントだけが得をするといったのだ。

だが、世はトラップバッシングの大合唱だ。主は、トランプを擁護するつもりはないが、エマニュエル・トッド同様、このバッシングの大合唱は、1%のエスタブリッシュメントの勢力の息がかかった連中がバックにいると考えている。

報道をネットで見ると、極度の貧困層(一日の生活費が1.9ドル以下)が減少したという記事やニュースを見つけることが出来る。へー、めでたいと思う。

だが、これはおためごかしだ。絶対に格差は拡大している! 地球全体で見たジニ係数は拡大しているはずだと主は考えた。だが、ことはそう簡単ではなかった。

まず、一つ目は日経新聞で2017年の経産省が発行する通商白書の要約を載せている。この記事で、『「自由貿易は人々が懸念するような格差の要因ではない」と反論。所得格差を示すジニ係数を分析した国際通貨基金(IMF)の調査を引用し、「自由貿易は教育政策や労働政策と同様に格差縮小に寄与している」とした。』と書き、ジニ係数は縮小している(格差が縮小している)と書かれている。

日経新聞 通商白書の記事(自由貿易、格差縮小に貢献)

通商白書のデータ「貿易による所得格差への影響」

二つ目は、夕刊フジに掲載された経済学者高橋洋一氏の記事。ジニ係数のことが書かれており、ジニ係数には、課税前・社会保障給付前の「当初所得」、課税後・社会保障給付後の「再分配所得」の2種類があること、当初所得で見ると時の経過とともに悪化しているが、再分配所得で見るとほぼ横ばいで、「国際的に見て日本の所得の再分配機能は必ずしも弱いわけではなく、平均的であり、傾向としては再分配機能が強化されているというのが事実である。」と書かれている。

高橋洋一「夕刊フジ 日本の所得格差拡大は本当なのか 再分配機能は強化の方向にある」

上の二つは、どちらも間違っているわけではない。正しいのだが、地球規模でジニ係数が改善したのは、中国とインドの改善の影響が大きい。この後述べるが、先進国ではジニ係数が悪化、格差が拡大している。

こちらは、環境省が 2010年に発表した「環境白書」である。下のリンクは、白書の「序章 地球の行方 -世界はどこに向かっているのか、日本はどういう状況か-」なのだが、この一番下の部分にOECD加盟国(先進国)のジニ係数の推移が書かれている。下の方までスクロールしなければ出てこないので、図表を貼り付け、主の意見を下に書いてみた。

序章 地球の行方 -世界はどこに向かっているのか、日本はどういう状況か-

OECD加盟国ジニ係数

この表は、OECD加盟国(先進国)の1980年代半ばから2000年代半ばまでのジニ係数の変化をグラフにまとめたものだ。この表の見方だが、中心より右に棒があるときに格差が拡大していることを示し、棒が長いほど拡大の程度が激しいことを示している。見るとわかるように、先進国のうち、トルコ、ギリシャ、アイルランド、スペイン、フランスで格差が縮小している。それ以外の国では、格差が拡大している。日本は、OECD加盟国平均よりは低いものの、やはり格差は拡大している。

これを見て気付いた人もいると思うが、この表は2010年に作られており、格差を縮小した国(トルコ、ギリシャ、アイルランド、スペイン、フランス)は、2008年に起こったサブプライムローンが引き起こしたリーマンショックで大きな被害が出た国だ。これらの国で、金持ちたちが大きな被害を被ったのが良く分かる。おかげで、格差が縮小した。他国では、20年間の間に格差は広がったことを示している。リーマンショックがもしなければ、すべての先進国で格差が広がっていただろう。

【結論】自由貿易により格差が縮小したと言われているが、非常に貧しい国の人々の生活がわずかに改善したことが原因だ。縮小の原因が、自由貿易にあると結論付けるのは無理だ。「縮小の原因が貿易にある」というのであれば、いいかもしれない。1ドルで暮らしていた貧しい人が2ドルで暮らせば、倍だ。人数が何億人ともなれば、統計的な影響は非常に大きい。何故ならジニ係数は、1人1票としてカウントされるからだ。

だが、先進国ではジニ係数(格差)が拡大していることが見える。生産や輸出入の金額のウエイトを、両国の企業と貧しい人々の生産高で比べると、両国の企業のウエイトの方が圧倒的に高いだろう。それを考える時、その企業は自由貿易でさらに儲けを大きくし、先進国内での企業家と労働者の格差を拡大しながら、途上国の国民を広く極めて浅く、豊かにしたということだろう。前にも書いたが、これは地球全体で見て、幸せ度が増えたということは言えない。先進国で格差が広がることが、本来のもっと高い潜在成長率の実現を妨げ、途上国ではもっと大きな賃上げが実現されて然るべきだ。この差が儲けとなってエスタブリッシュメントに行っている、というのが主の考えだ。

また、日本のデータを見るとき、高橋洋一氏の指摘にあるように、課税後・社会保障給付後の「再分配所得」のジニ係数はほぼ横ばいだが、課税前・社会保障給付前の「当初所得」のジニ係数は拡大していることを指摘されている。これは何を意味しているか?

これの意味するところは、統計に捕捉されている人(年金生活の老人、生活保護受給者など)は、格差の拡大に対し社会のセーフティーネットがカバーし、その額が大きくなっていることを意味する。だが、統計に表れない子供、学生や特定産業従事者(風俗関係、暴力団員など)、社会保障にアクセスできない人、社会から取り残された人などにとっては、相対的貧困度(格差)が年々、増しているはずだ。

おしまい

グローバリズムのどこが悪いのか エマニュエル・トッド Part 2

re-written on 22th /August /2017

つづき

ちょっと激しい言い方になってしまったかも知れない。ここで、もう一つの要点であるグローバリズム(自由貿易)の根幹をなす思想を書いてみよう。

例えばアメリカが、中国からの安い生産物にマーケットを奪われ、アメリカの労働者が雇用を失うことになったとしても、中国では新しい多くの雇用を生み出しており、地球規模で見れば、中国で多数の労働者が豊かになっており、正しい方向なのだとの説明がなされる。アメリカで職を失った労働者は、比較優位な新しい産業へ転換すればよいと言われる。

また前述したように、グローバリズムによる自由貿易(=資本主義。ちょっと概念が違うが、こう言うことにする)のもとでは、保護主義貿易よりも高い成長が実現する、と言われてきた。

だが、この説明は間違っていることが今では証明されている。日本でも非常に大きく脚光を浴びたフランス人経済学者のトマ・ピケティが、証明して見せた。すなわち、以前の経済学が、第二次世界大戦直後の経済発展の黄金期の1950年代をベースに労働分配について分析していたために、資本主義の発展が、自動的に社会の構成員の経済格差を縮小させると考えていた。だが、ピケティは19世紀以降の膨大な量のデータを集め、1950年代の経済成長とともに格差が縮まったという栄光の時期は例外であり、常に資本主義の下で常に格差が広がってきたことを証明して見せた。

同じことだが、グローバリズムを批判的に捉える韓国人経済学者ハジュン・チャンも、経済成長率を、高成長率や完全雇用があった1950年から1975年までの繁栄の時期とグローバリズムが広がった1980年からの30年間を比べ、保護主義の時代の方が高いことを明らかにしている。この傾向はアフリカ、南米で顕著だが、他の地域でもグローバリズムの時代に入ると成長率が低下している。

要するにグローバリズムにより、社会の格差は縮小し、保護主義より高い経済成長が可能になると言われてきたのだが、この両方ともが間違っていたということだ。

この発見は、資本主義の下で格差は、政策的な手段を打たないと拡大し、経済学は分配を倫理や哲学の問題と捉えるのではなく、経済学自身の本来の解決課題にしなければならなくなったということを意味する。

そもそも、中国からの輸入によりアメリカ人が職を失い困窮化する度合いと、中国労働者の生活の向上度合いを比べて、中国労働者の向上の方が大きいので、アメリカ人は我慢しろというのは異常な暴論だ。ここでアメリカ人と言っているが、アメリカ人全体が我慢するのではない。我慢しなくてはならないのは、中国製品に負けた弱小なアメリカ人工場労働者、その家族だけだ。消費者と資本家、その他の金融業などの恵まれた労働者の幸せ度は上がっているはずだ。

また、中国労働者が向上すると書いたが、その向上は最初の時期はそうなのだが、やがて、アメリカ人労働者の雇用の悪化に伴い、アメリカ国内需要が減退するため、中国労働者の賃金は上昇しなくなる。また、中国も周辺諸国(ヴェトナム、ミャンマーなど)との低賃金競争に巻き込まれるために、労働者が本来得られるもっと高い賃金を得ることがない、といったことを次に述べたいと思う。

つづく

パプアニューギニア グルポカ山 村人の儀式

(2021/2/28一部リライトしました。)

ご覧いただいているこのブログは、WordPressというのだが、無料のものを利用している。このため、広告が表示されるし動画を埋め込む機能がない。有料も辛いし、パプアニューギニアで撮ったおもしろい動画をアップできないなあ、と思っていたのだが、YOUTUBEにアップして貼り付ければOKということにようやく気が付いた。

そのため、パプアニューギニア最大のシンシンショーであるゴロカショーの様子と、前日(2013/9/14)に行ったグルポカ山ハイキングの様子をお伝えしたいと思う。ハイキングと書いているが、そんじょそこらの普通のハイキングとは似ても似つかない。

まず、グルポカ山ハイキングから。このハイキングツアーは、PNGジャパンという旅行会社を通じて手配した。

ポートモレスビーの支配人は日本人のKさんで、青年海外協力隊員(青年ボランティア)として派遣された時に、こちらの奥さんと知り合い結婚された方である。主と同じ大阪出身と伺っているが、「大阪とポートモレスビーしか住んだことがないんですよ」と笑っておられた。このような旅行社が現地にあるということは、駐在員とって非常に心強い。日本の放送局がパプアニューギニアで番組を作るようなときにも、力を貸されていることが多い。「人間至る処青山あり」を地で行っておられる。

ところで、パプアニューギニアでは一夫多妻があるために、「何番目の奥さんですか?」という挨拶があるとおっしゃっていた。しかし、パプアニューギニアでは大きく、海岸部と山間部で、部族や文化が分かれており、一般的に一夫多妻は、山間部の部族に見られる文化だ。このためKさんは、「うちの奥さんは海辺の出身なので独りです」と答えると – 複雑な笑いを含みつつ – 教えてくださった。

では、インパクトのある踊りの方から始めたい。下の写真の踊りを、生で見ることができるのだ。この人体ペインティングなかな凄くないですか?

グルポカ山

待望の動画をYOUTUBEにアップしたので見ていただけるだろうか?——- 結局いつの間にやら動画が消えているようなので、PNGジャパンさんがアップしている動画を貼り付けさせてもらった。踊りの方は1分過ぎくらいから出てくる。街の様子も撮られており美しい。

さて、ハイライトを見ていただいた後に、この旅行を順序だって説明したい。

スタートは、ポートモレスビーからゴロカ空港に到着したところからである。ゴロカは東ハイランド州の州都であり、飛行時間は1時間ちょっとだ。パプアニューギニアには4509メートルの万年雪を抱く山ウィルヘルム山があり、ゴロカはその山にも近く、標高1500メートルだ。朝晩は、毛布なしでは寝られない。2011年の人口だが、2万人強と少なく、飛行場には何とターミナルがない!出発地から飛行してきた荷物は、地べたに置かれる。うしろの飛行機は30人乗りくらいだったと思う。(写真は、主だが、タモリさんの顔を使わしていただきました。平にご容赦を! 面倒くさい時代になったものですね。こうして隠しても、テクニックのある人なら、主の顔を暴けるんだろうね)

さて、村に到着した時には、子供たちが集まってきてくれた。パプアニューギニアの子供たちはいつも本当に屈託のない表情でカメラに向かってくれ、こちらの心も和む。後ろの男は、村人の青年だが、先ほどの動画の方が、1時間程度時間が後なので、踊りのメンバーに入っていたかも知れない。下は、彼らの家だ。

家

村に着いたときに右の彼が、迎えに現れた時は本当にびっくりした(上)。彼が、お爺さんの代に実際に使われていた、敵(近隣の部族)を待ち伏せて殺した洞窟などを案内してくれた(下)。

洞窟

これがグルポカ山山頂の写真。写っているのは一方向だけだが、360度、遮るものがない。右が飛行場に迎えに来てくれたIVAN(アイヴァン)さん。将来は自分で、旅行会社をやりたいと言っていた。

こちらが最後の集合写真。右のタモリさんが、会社の同僚だ。こちらは、若者だ。現地の村人たちも、子供同様屈託がなく、サービス精神に横溢している。

電気も水道もない村なので、外国人が珍しいというのはあるかも知れない。だが、写真を見て、金属が写っていないと気付いた人もいるだろう。実際、彼らが文明に接したのは最近で、それ以前は石器時代の暮らしをしており、海からとってきた貝が宝石になったり貨幣に使われていたのだ。

おしまい(次にゴロカショー再びやりたいと思います。)

グローバリズムのどこが悪いのか エマニュエル・トッド Part 3

ここからは、トッドの説明を簡略化して書いてみたい。簡略化は、彼の言わんとしいることを正確に伝えることに失敗する危惧もあるのだが、なるべくわかりやすく要約したい。

Part 2で書いたが、自由貿易が抱える問題は、例えば中国のような低賃金国の製品が例えばアメリカの市場を席巻するとき、消費国の消費者は安い製品を購入できることで利益を得るのだが、奪われた産業で働く労働者は職を失う。このためやがて賃金の低下が起こり、アメリカでの需要の減少が起こる。需要が減少すると、この場合の中国であれば、輸出数量がやがて減少することになる。このような現象が、いま世界中で起こっている。

ここで儲けを手にするのは、安い賃金を武器に輸出する国の企業家、輸入国の輸入業者が継続的に儲けを手にする。しかし、中国の労働者は、当初賃金の上昇を享受できるものの、やがて輸出数量の落ち込みによる不振のせいで賃上げを享受できなくなる。また、アメリカの消費者は最初、購買力が上がるため利益を手にするが、輸入品と競合する分野で働く労働者が失業したり、低賃金に甘んじなくてはならなくなると、需要も低下してしまう。当然、不景気となる。

自由貿易を批判する際、なかなか共感を得られないのには理由がある。それは、特に貿易が始まった初期の段階では、自由貿易は効果を発揮する上げるという点だ。確かに他国の安い労働力を使うので、企業は非常に有利な価格で商品を生産し、母国へ輸出できるので、競争力を得ることができ、安い価格が消費者に支持されるだろう。しかし、その次の段階まで進むと弊害が大きくなる。

すなわち、輸入される側の同じ産業が敗れ、その企業に従事する労働者が職を失うために、不況を輸出する恰好になる。格差が許容できる範囲を超え、民主主義をも危うくさせる段階へと進む。しかし、国民の間には当初の成功イメージが残っており、なかなか自由貿易を否定することは難しい。

しかしながら、自由貿易が格差を生じさせることは当然の前提条件であり、格差は所得の再分配により弊害を除くことが求められている。だが、政府の介入を最小限にすることを是とする思想と矛盾するため、十分な再分配を政府が格差に対して行うことは少ない。

輸出国が輸入国に対して所得の補填をすることは当然ない。自由貿易で利益を上げている多国籍企業が国内にあった場合でも、政府が貧しい国民に対し所得の再分配を十分に行わなければ、格差は開く一方だ。

2008年のリーマンショックはグローバリズムの内包的な欠陥が表に出たものだが、先進国はその後遺症から未だに立ち直っていない。しかしグローバリズムの欠陥は認識されておらず、相変わらず国際会議ではいつも、「自由貿易を守り、そして保護主義と戦わねばならない」と結論付けて会議が閉幕する。トランプ大統領の登場以来、「保護主義と戦う」という表現が入らないことがあるが、マスコミは大声で不満を大合唱する。しかし、自由貿易を続けている限り、賃金の停滞により需要は不足し、景気は回復しない。

結局、グローバリズム、自由貿易で利益を得るのは大企業、資本家、政治家や金融機関などの特権階級だ。こうしたところは、グローバリズムがなくなれば、大きな利益を得ることができなくなる。

先進国と途上国が全く同じ土俵で戦えば、先進国が勝つに決まっている。企業は安い労働力を利用することで、より高い競争力を実現できる。このため、労働者の労働は近年、単なるコストとしか捉えられなくなった。労働者の生活の質を考えているような資本家は、競争に勝てない。途上国が発展段階へ進むためには、自国産業を保護する段階が必要なのだが、グローバリズムは容赦なく途上国にも市場の即時開放を要求する。先進国の発展段階において、保護主義政策を採っていた時代があったにも拘わらずだ。

話が変わるが、「選択と自由」という本がある。この本の影響は計り知れない。経済学に大きな影響を与えただけではなく、ベストセラーとなり、学者のみならず各方面に大きな影響を与えた。この本を著したのは、アメリカのノーベル賞経済学者のミルトン・フリードマンという人物である。

AMAZONから

 

AMAZONは「選択と自由 – 自立社会への挑戦」のコピーとして次のように書いている。『生誕百年を記念して刊行する世界的ロングセラーの新装版。経済における自由の重要性をわかりやすく訴え、小さな政府、規制緩和といった政策の実現をとおして現代世界を変えた「革命の書」』『フリードマンが本書で説く「急進的自由主義」は1980年代、レーガン米大統領やサッチャー英首相によって現実の政策になり、経済再活性化の基礎を築いた。この文庫版は長い低迷経済のなかにある日本にとって、ベストタイミングで帰って来たベストセラーだ。』と書いている。主にしてみれば、トホホだが・・・。

フリードマンと同じシカゴ大学の同僚だった経済学者の宇沢弘文(1928-2014)は、「ミルトン・フリードマンを市場万能思想を信仰する経済的自由放任主義者で、アメリカ経済学を歪めた。真に受けて起きたのが2008年のリーマン危機である」と批判しているとWikipediaには書かれている。主は、宇沢弘文に共感する。

だが、現実は哀しいかな、宇沢弘文よりフリードマンの方が今なお経済学の主流なのだ。マスコミや財務省も同じだ。かように経済学の世界では、立場がこれほどまでに違うのだ。合掌!!

おしまい

 

 

 

グローバリズムのどこが悪いのか エマニュエル・トッド Part 1

re-written on 22th /August /2017

”グローバリズム”と”自由貿易”は譲れない絶対的なものだと考えている人が圧倒的だ。日本のマスコミはもちろんそうだし、アメリカのマスコミもそうだ。なぜならトランプ大統領が出てくるまで、ずっとこの二つを合唱してきたからだ。トランプ批判は非常に大きいので、その声は逆に強くなった感がある。

だが、現実のグローバリズムがもたらしたものは、巨大な格差だ。世界で最も裕福な8人が保有する資産は、世界の人口のうち経済的に恵まれない下から半分にあたる約36億人が保有する資産とほぼ同じだと言われる。グローバリズムが始まって30年、1%の金持ちはさらに莫大な大金持ちになったが、99%は貧しくなるか、長期停滞に甘んじている。

簡単に昔を振り返ってみると、グローバリズムが始まる1980年代以前、日本は高度成長を謳歌した時代で、当時は「一億総中流時代」と言われていた。国民のほとんどが中流意識を持っていた。ところが今はどうだろう、「総中流」は影も形もなくなった。中流層が減少し、多くの貧乏人とわずかな金持ちに分かれてしまった。この傾向は世界中どこでも一緒だ。

ところで、マスコミについて注意しなければいけないのは、この「一億総中流時代」と称される幸せな時代においても、建設的なことは言わず、センチメンタルな批判(目先の財政支出への批判、ハコモノ投資への批判など)ばかりしていた。売るためには批判記事が好まれるということがあり、手っ取り早いのだろうが、めくらまし的であり、国民のリテラシーが向上するのではなく、さまざまな分野で誤解・曲解が広く信じられるようになった。

話を元に戻すと、グローバリズムの30年で、世界中で格差が広がった結果、グローバリズムに疲れて(Globalism Fatigue)グローバリズムの終焉が始まっているという人物がいる。それが、フランス人のエマニュエル・トッドという人物だ。このエマニュエル・トッドは、家族人類学者、人口学者だが、歴史学者でもある。家族制度や識字率、出生率などの指標を使って、現代政治や社会を国ごと、地域ごとに非常に小さなメッシュに細分化することにより分析し、ソ連崩壊、アラブの春、英国EU離脱、トランプ勝利を予言していた。

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写真はアマゾンから

ここで、グローバリズムについておさらいをしよう。グローバリズムは1980年代、イギリスのサッチャー首相、アメリカのレーガン大統領が始めたと言われる。グローバリズムは、「新自由主義」(Neoliberalism)と同時に世界を席巻した概念である。Wikipediaは「新自由主義」を「1930年以降、社会的市場経済に対して個人の自由や市場原理を再評価し、政府による個人や市場への介入は最低限とすべきと提唱する。」と書いている。

ちょっと慣れない言葉が出てきたかもしれない。ほとんどの人は経済学を勉強したわけではないだろう。そのため、主がざっくりとかみ砕いて説明したい。

まずは、「市場(しじょう、いちばと読まないんですね。マーケットともよく言われる。)」という言葉から説明しよう。

この「市場」という言葉は、経済学では非常に重要な言葉だ。経済学の始祖と言われるイギリス人のアダム・スミス(1723-1790)が「国富論」の中で「まるで見えざる手に導かれるように、・・・各人が自分の利益を追求することが、一般にとってよいことを促進する」と言った。この考えが、現代の経済学でも大きな位置を占めている。ざっくり言うと、我々が物品を売買する時、売り手と買い手がおり、その価格は「市場」で調整され、自動的に社会の構成員全員にとって望ましいように資源(労働や原材料、貨幣)が使われる、言い換えると、物が高く売れれば作り手が増え、そうすると販売価格が下がり買い手が増える、その時に「市場」において、構成員全員の幸せの総量を最大にする「見えざる手」が働くとスミスは言ったのだ。その後の新古典派の経済学が、これを数学的に証明してみせた。(因みに、主は「新古典派の経済学」を40年前に大学で習った。その後ほとんど忘れていたのだが、パプアニューギニアに赴任した時に時間があり、アベノミクスに興味を持ち、経済学の本を買うようになった。)

誰かの幸せ度を下げずに、誰かの幸せ度を上げることができない状態のことを–ちょっと専門的だが–「パレート最適」という。人間が合理的に行動さえすれば、そのような状態が「市場」を通じて実現されることが、数学的に証明されたのだ。

これに対して、「そんな単純じゃないだろう!!」と思った人は、鋭いし正しい! 

このとき、問題は二つある。

一つ目。この新古典派の経済学でも、アダム・スミスの市場がもたらした『自由市場の均衡を傷つけかねないいくつかの要因を認識している。その要因には、ある人物の行動により直接他人が影響を受けるような経済活動が含まれる(「外部性」と呼ばれる)。またよくない所得分配も含まれる。だから経済学者たちは、こうした阻害要因がない限り自由市場の働きに介入したがるのはバカだと考えるのが通例だ。そしてもちろん、経済学者たちは昔から、規模の大きい企業が市場を完全に競争的にしないかもしれないという点も認識してきた。』(『』書きは、「不道徳な見えざる手」(アカロフ/シラー)から引用)阻害要因はあるものの、要は、市場の働きに介入したがるのはバカだと考えているんですね。61W-lAubY3L._SX341_BO1,204,203,200_

二つ目。新古典派の経済学者が前提においている「人間が合理的に行動するならば」というところに、疑問を投げかける新古典派以外の学者が実に多い。新古典派の経済学では、大学に入ったばかりの新入生に、スーパーでオレンジとリンゴを買うときにさまざまな組み合わせと価格で購入する例を使って教え始める。オレンジとリンゴなら問題ないのだが、圧倒的に多い他の財の購入では、広告やマーケティング、社会通念(例えば、結婚式や葬式には多額の金がかかって当然、と我々は刷り込まれている)、資生堂の高級化粧品や高須クリニックの整形手術、上野クリニックの包茎手術など、実際の価値を、みんなに幻想を植え付けることで価値をもっと高く見積もらせ、渇望させるというバイアスをかけることで、消費者を消費へと駆り立てる。こうしたことは、むしろ経済学者以外で当然と実感している点だ。また、新古典派の経済学を批判するスティグリッツは、「情報の非対称性」で、ノーベル賞を受賞した。アダム・スミスの発想には売り手と買い手が対等で同等の情報を持っていることが、暗黙の前提になっている。しかし、現実に我々が金融機関から融資を受けるとき、双方が同じ情報を正しく持っているだろうか?きっと、金融機関は難しい約款や契約書で自分を守り、我々の方は何もわからずハンコを押しているはずだ。このような情報の非対称性はあちこちにある。

ここまでで、「グローバリズム」、「新自由主義」、「新古典派経済学」という言葉が出てきたが、どれも一緒と考えてもらって構わない。

上述したような場合に、「市場」は正しい資源配分をするという機能を果たせない。だが、この「市場(=マーケット)に任せよ!」、「政府は何もするな!」という声は、金持ちや特権階級に今なお強い。

このような根拠が薄弱な単純化された”信念”が、グローバリズムへ、「新自由主義」へとつながっている。「新自由主義」によると、経済は自律的にコントロールされるため、貿易を自由化し政府の規制(介入)を最小限にすることが、資源の最適配分と、最大の成長率、富の最大化を達成する道だと言われる。もちろん、実際の経済はこのような単純なものではなく、現実にはあり得ない理論上のモデルにすぎない。だが、市場は有効であり、市場に介入しないことが必要だとの考えが、特に資本家や政治的リーダー、従来型の経済学者の世界で趨勢を占めてきた。

だが、ここで大きな問題の存在がある。だがグローバリズムが有効に機能するとき、徐々に格差は拡大するのだろうか?それとも経済のパイが大きくなるにつれ、時の経過とともに、格差は縮小するのだろうか。政策の分かれ目となる最大のポイントだ。

これに対する従来の答えは、経済のパイが大きくなれば格差は自動的に縮小する、貧乏人の取り分の方が多い、というのが従来の経済学の立場だった。

これが大きな間違いだった。この前提に立つと、所得を金持ちから貧乏人に再分配(経済学では、金持ちから貧乏人へ所得を移転することを「分配」や「再分配」という言葉を使う。)する是非を考える必要はないことになる。時間とともに経済成長が達成されれば、問題(格差)が自然に解決するからだ。

このことが経済学で大きな問題を生じさせてしまった。つまり、経済成長により、金持ちよりも貧乏人の方が早く豊かになるのであれば、金持ちが貧乏にお金を回す必要がないことになると先に書いたとおりだ。このように考えた前提を置いたために、グローバリズム、「新自由主義」以降の経済学は、「分配」を経済学の問題ではなく、倫理や道徳の問題として避けてきた経緯がある。このため、主流派の経済学者は、貧富の格差がこれほど大きくなっても、なかなか自分の研究対象にしようとない。大金持ちが、「貧乏人が貧乏なのは努力が足りなかったためで、自己責任だ!俺の金を貧乏人に使われたくない」と平然と言うことが許される原因にもなった。

つづく

EU・ユーロ危機 スティグリッツとエマニュエル・トッドから

written on 4th /February /2017

イギリスのBrexit(EU離脱)以降、EU危機があちこちで言われるようになってきた。NHKに登場する批評家も、EUの今後に懸念を表明し始めている。アメリカのトランプは大統領就任を目前の今年1月、「イギリス以外にもEUを今後離脱する国があるだろう」と発言し、フランスオランド大統領、ドイツメルケル首相が余分なことは言うなと反発していた。記事は、こちら→ http://www.jiji.com/jc/article?k=2017011700079&g=int

もう一つ、記事があった。「トランプ政権が貿易不均衡でドイツに宣戦布告、狙いはEU潰しか」→ http://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2017/02/eu-56_3.php

何が背景にあるのかを書いてみたい。

 EUの歴史は古く、欧州統合のアイデアは第2次世界大戦以前からあり、戦後実際に欧州統合が今日に至るまで徐々に拡大してきた。度重なる過去の戦争の反省からヨーロッパを政治統合し、戦争のない繫栄した世界を目指そうとした。ここでは、素晴らしい理念を掲げてスタートしている。この統合のプロセスにおいて、政治統合だけではなく、経済統合もしようとするのは自然な流れだろう。EUは高く掲げた理念へ向け、政治、経済を統合し理想的な社会を作ろうとした。

 加盟各国の中には経済だけではなく、教育、文化、福祉制度などあらゆる面で当然ながら、実際には違いがあり、起こった現実は理想ともちろん違っていた。EUが掲げる理想は、時間の経過とともに、各国の差が収斂していくだろうという淡い期待しかなかった。しかし、この期待は実現しないことが、壮大な実験の結果はっきりした。すなわち、EUの首脳たちは、国境をなくし、政策、経済を統合するプロセスにより、各国の経済的な格差は時間とともに平準化し、よい状態へと収斂していくと考えていた。それは間違っていたのだ。

 2002年に単一通貨のユーロを導入するのだが、これはなにより、参加各国が金融政策を放棄することを意味する。通貨を発行できるのは欧州中央銀行(ECB/ドイツのフランクフルトにある)だけだ。例えば、日本は長引くデフレから抜け出すためにアベノミクスを行っているが、これは日銀が通貨の供給量をかつてないレベルに増やし、金利もマイナス金利になるほど低下させ、需要や投資を喚起しようとしている。このような経済刺激策や、逆に景気が加熱した場合には、現在のアメリカがやっているように、金利を少しづつ上げ、金融引き締めを行うのであるが、参加国はこのような金融政策を独自に行えない事態が起こっている。

 この結果、EUでは何が起こったか? ユーロは域内では固定相場(域外に対しては変動相場)のため、ドイツにとっての為替レートは国力に比べるとEU域内で有利な比率のまま、その比率は固定される。もしEU各国が独自の通貨を使い続けていれば、仮にドイツのように貿易黒字をため込む国があると、ドイツの為替レートは自動的に切り上げり、やがて国際競争力を失い、黒字が減るという調整が市場を通じて行われる。しかし、単一通貨のユーロを使っているとEU域内の為替レートはいつも変わらない。この結果、EU域内でドイツだけが貿易黒字をため込み、周辺国が貿易赤字に苦しむ、ドイツ独り勝ちの状況になっている。

 ちょっと長いが、トッドの著書からドイツの特殊性について引用すると

「ドイツはグローバリゼーションに対して特殊なやり方で適応しました。部品製造を部分的にユーロ圏の外の東ヨーロッパへ移転して、非常に安い労働力を利用したのです。  国内では、競争的なディスインフレ政策を採り、給与総額を抑制しました。ドイツの平均給与はこの10年で4.2%低下したのですよ。  ドイツはこうして、社会文化的要因ゆえに賃金抑制策など考えられないユーロ圏の他の国々に対して、競争上有利な立場を獲得しました。  ユーロのせいでスペイン、フランス、イタリアその他のEU諸国は平価切下げを構造的に妨げられ、ユーロ圏はドイツからの輸出だけが一方的に伸びる空間となりました。こうしてユーロ創設以来、ドイツとそのパートナーの国々との間の貿易不均衡が顕在化してきたのです。  よく吹聴されていることに反して、ヨーロッパのリアルな問題はユーロ圏の内部の貿易赤字です。貿易赤字を遠因とする現象にすぎない歳出超過予算ではないのです。」「ドイツについて語るのを控え続けることは、とりもなおさず、ユーロの危機についての良い診断書を提出すること自ら禁じることです・・・」

 また、トッドは自由貿易に対し否定的だ。「自由貿易は諸国民間の穏やかな商取引であるかのように語られますが、実際にはすべての国に対する経済戦争の布告なのです。自由貿易はあのジャングル状態、今ヨーロッパを破壊しつつある力関係を生み出します」「私の選択はヨーロッパ保護主義によるユーロの救出ということになります。必要なことはしたがって、フランスがこの解決策を提示してドイツと交渉する勇気を持つことです。」

 この本の最終盤は次のように締めくくっている。

「しかし今日、経済問題の討議がわれわれの周辺に欠落しています。オルタナティブはない、この道しかない、と吹聴されています。あり得る解決策に対するこのような否定の態度は、我らが旧大陸のメンタルな化石化を露見させるものです。エキスパートたちが、老人コーラスさながらに声も枯れんばかりに歌っている。『そんなことは不可能だ!』とね。  このありさまは本当に、生命、現実、歴史、物事をじわりと動かす人間の能力などの否定を押しつける全体主義的言説さながらにおぞましい。われわれはかつて、ナチズムというかたちで人種への服従を経験しました。人民民主主義というかたちで自称社会主義の教義への服従を経験しました。  今は、緊縮財政プランへの服従の時代になっています。そのプランは自動的に不況を招来してしまうのに。  以上に述べたところが、かつて全体主義へと行き着いた精神病理にも匹敵する、現代の精神病理です。全体主義は、若さがまだリソースであり続けていた社会に依拠していました。高齢化の今日、われわれはそれの耄碌バージョンを生み出しているのです。ユーロ(の通貨的意味における)全体主義と言えましょう!」

ところで、「オルタナティブはない、この道しかない」という表現は、TINA(There in no alternative)というメルケル首相がギリシャ危機の際に使った高圧的な言葉だ。

トッドがこの本を書いたのは、Brexit の前なのも驚くが、これらのことをトランプ大統領の登場、EUから Hard Brexit したイギリスメイ首相とトランプの会談などを考えると、興味が尽きない。はたして世界に変化がはじまったのだろうか。

 

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写真はアマゾンから(上下とも)

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映画「沈黙」 / 監督:スコセッシ 原作:遠藤周作

遠藤周作(1923-1996)は、1966年に小説「沈黙」を発表している。これをアカデミー賞を受賞したことのあるマーティン・スコセッシ監督が長い年月を経て映画にした。

遠藤周作は、主が若いころ「狐狸庵先生」という名前でインスタントコーヒーのコマーシャルなどに登場しており、読んだことはなかったが飄々とした雰囲気に親近感を抱いていた。しかし、この作品はWIKIPEDIAにはノーベル文学賞をとるかというところまでいったと書かれている。

映画の様子は下の予告編にも出てくるので、あっさりネタバレしてしまうと次のようなものだ。

キリスト教が禁止されていた江戸時代初期、ポルトガルから派遣された宣教師が日本で棄教したらしいことが伝わってくる。ポルトガルから二人の若い宣教師が布教と、先に送られた宣教師が本当に棄教してしまったのか真偽を確かめるために日本へ送り込まれる。日本にその二人の宣教師が来ると、村人は隠れキリシタンとなり弾圧を逃れながらも、信仰を捨てず暮らしていた。幕府(長崎奉行)は、当然のようにキリシタンを弾圧し、拷問や見せしめの処刑により彼らの信仰を根絶やしにしようとする。

宣教師は、隠れキリシタンの村人や自分が、こんなに厳しい仕打ちをされていることに対し、「なぜ、神は沈黙しているのか」と問い続ける。しかし、神が答えることはない。

村人が隠れキリシタンとなり、それに対して厳しい処分をすればするほど、村人の中には殉教、殉死こそすれ、信仰がかえって強まることに幕府は危惧するようになる。キリスト教をなくすためには、隠れキリシタンを殺すことではなく、宣教師(パードレ)自身を転ばせ、棄教させることが、村人の信仰心を捨てさせるのに効果的であると幕府の役人は考えた。このため宣教師を捉え、目の前で村人を拷問し、「お前ひとりが棄教すれば、大勢の村人は救ってやる」と幕府は条件を出す。

村人が拷問され、村人を救うためには自分が信仰をすてることしか、方法がとうとうなくなる。彼がキリストの踏み絵をするとき、彼の耳にキリストの声が聞こえる。「私を踏め。私もお前と同じように苦しんでいるのだ」という声が聞こえる。

この映画を観終わって思ったのだが、この話は信仰という人間の根幹に係るものかもしれないが、普段の生活の人間関係の中にあり、自分の気持ちにこだわり過ぎてはならないのだ、むしろ、相手の気持ちを尊重することのほうが、全体として大事な場合があると感じた。

確かに「信仰」というものは大事かもしれない。だが、時と場合で譲歩することの方が大事な場合もある。ましてや、日常生活の些末ないざこざでは、自己中心的な拘りか、それとも、譲ることのできない本当に大事なことかよくよく考えなくてはならない。たいていの場合は、相手に譲歩することがお互いのためになるような気がする。——– そんな風に思った。

映画は、淡々と進む。拷問があったり処刑されたり暗いのだが、そのような場面は霧(山の噴火の煙)でぼかされていたり、むごたらしい描写は最低限にして、観る者に必要以上の心理的な負担は起こらない。

村は貧しく切ないのだが、むしろ、奉行所のある長崎は賑やかで、人々の身なりも裕福に描かれている。幕府の役人に狂気や残虐性のようなものはなく、奉行と囚われた宣教師の会話も論理的な楽しさがある。スコセッシ監督の演出には、日本に対する敬意が感じられる。

奉行のイッセー尾形の演技が特に秀逸だ。窪塚洋介、浅野忠信もうまい。おそらく原作がそうなのだろうが、会話が抽象的ではなく、先にも書いたが論理的・具体的であり、どのセリフにも説得力がある。

遠藤周作の「沈黙」に対し、ローマ教会を含め賛否が渦巻いたというのはそうだろうと思った。

 

ユーロから始まる世界経済の大崩壊/スティグリッツとエマニュエル・トッド

written on 14th /January /2017

  • 「ユーロから始まる世界経済の大崩壊」(ジョセフ・スティグリッツ)
  • 「問題は英国ではない、EUなのだ」(エマニュエル・トッド)
  • 「ドイツ帝国が世界を破滅させる」(エマニュエル・トッド)
  • 「グローバリズム以後」     (エマニュエル・トッド)
  • 「トランプは世界をどう変えるか?(エマニュエル・トッド 佐藤優)
  • 「グローバリズムが世界を滅ぼす」(エマニュエル・トッド 中野剛志他)

最近、上にあげた書籍を読んだ。ここ数年は、スティグリッツ、クルーグマン、浜田宏一などといった経済学者の本を読んで大いに知的に興奮していたが、今回のエマニュエル・トッド衝撃はさらに大きい。

このエマニュエル・トッドがソ連の崩壊、アラブの春、英国EU離脱、トランプ勝利を予見していたことも驚くが、なにより驚くのはグローバリズムの終焉をいうところだ。グローバリズム、自由貿易は現代の最大のテーゼ、金科玉条、お経みたいに有難いとされているものだ。

下が、主がたまたま見たNHK BSの放送だ。40分以上あり長いが、興味のある人には大体の感じが掴めるだろう。主は、この放送をきっかけに6冊の新書を取り寄せた。これらは雑誌の評論やインタビュー、講演を元にしているものが多く、読み易い。おすすめだ。

https://www.tvu.co.jp/program/Emmanuel_Todd_201611/

アメリカ大統領選挙はエマニュエル・トッドの予想通りトランプが勝利した。トランプは、映画バック・トゥー・ザ・フューチャーで悪役のビフのモデルだった。そんな男は、相変わらず1%の金持ちに奉仕し続けるのかもしれないが、投票したアメリカの白人中間層が望んでいるのは、格差と貧困に疲弊した世界から抜け出すことだ。これから世界はどこへ向かっていくのか、他人事ではない。

小春日和に谷根千へ行ってきた

11月13日(日)は寒気が緩み行楽日和になるという天気予報だった。そのため、普段はテニスクラブでテニスをプレーしているのだが、つれあいと谷根千へ行って来た。谷根千というのは、知らなかったのだが、谷中、根津、千駄木のことをこういうらしい。

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西日暮里から歩き始めると富士見坂がある。坂の上から富士山が見えるのかと半信半疑で坂の上へ
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途中の街路灯。富士山がレリーフされている。最近まで富士山が本当に見えたらしいが、残念ながら、今はマンションが建ち見えない。
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谷中銀座。いろいろな店があり、楽しい。観光地の土産物店と比べると、どの店もそれなりにディープな感じがする。
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「夕やけだんだん」という階段がある。日曜日の午前中、小春日和で気持ちが良い。
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何故か、猫をテーマにした店が多い。
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都心の小学校と幼稚園なのだが、大半がコンクリート製な感じがした。
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途中の喫茶店。江戸川乱歩が本当にの来たのかは知らない。
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変わった工場も多い。ここはカメノコタワシなのだが、タワシを使ったアクセサリーなどを売っており、意外性大だ。
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根津神社。七五三お祝いに多くの家族連れが来ていた。
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千本鳥居。実際は二百本くらいだ。多くの鳥居の下をくぐるのは楽しい。10万円を出すと鳥居に寄付をした人として、名前を書いてくれるという説明があった。
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東京芸術大学。バス停。
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音楽学部の入り口。関係者以外立入禁止となっていたので、中へは入れず。

この日の天気は、日陰を歩くと肌寒いが、日向を歩くと少し汗ばむ感じだった。風もなく穏やかで、テレビの天気予報が行楽日和という日を選んで出かけるのは正解だ。